自分の給料が低いのではないかと不安で、他人の年収が気になっている人もいるでしょう。

さまざまな観点から20代の平均年収を解説します。年収を上げる方法や、転職する際のポイントも解説するので、年収を上げたい20代は必見です！！

20代の平均年収とは？

まずは20代の平均年収を解説します。より実態に近い年収を把握するため、便利な中央値についても解説するので、併せて押さえておきましょう。

■平均年収は20代前半260万円、後半362万円

令和2年分の民間給与実態統計調査によると、20代前半の平均年収は260万円、後半は362万円です。同じ20代でも、前半と後半で年収に100万円ほどの大きな開きがあることがわかります。

20代前半には新卒者が含まれているため、給与が低くなっていると考えられるでしょう。20代後半になると、会社でも仕事を任せられる機会が増え、徐々に給与が上がっていきます。

30代では前半が400万円、後半が437万円、40代では前半が470万円、後半が498万円となり、年齢群による差が小さくなっていきます。

参考：令和2年分 民間給与実態統計調査 P.21｜国税庁

■ 平均年収は20代前半260万円、後半362万円

令和2年分の民間給与実態統計調査によると、20代前半の平均年収は260万円、後半は362万円です。同じ20代でも、前半と後半で年収に100万円ほどの大きな開きがあることがわかります。

20代前半には新卒者が含まれているため、給与が低くなっていると考えられるでしょう。20代後半になると、会社でも仕事を任せられる機会が増え、徐々に給与が上がっていきます。

30代では前半が400万円、後半が437万円、40代では前半が470万円、後半が498万円となり、年齢群による差が小さくなっていきます。

参考：令和2年分 民間給与実態統計調査 P.21｜国税庁

■ 年収の中央値とは？

中央値と平均値には開きが見られますが、一般的により実態に近い数値は『中央値』といわれています。そういわれる理由は両者の算出方法の違いです。

『平均値』はそれぞれの数値の合計をデータの個数で割って算出します。20代の中には、年収1000万円以上で年収が高い人や、反対に100万円台と年収が低い人もいるでしょう。そのため、年収の平均値を算出すると、平均から極端に外れた数値の影響を受けてしまいます。

一方で、『中央値』は先述したように、データを昇順に並べた際の真ん中の値であるため、外れ値の影響は受けにくくなります。

リアルな年収事情を把握するなら、中央値も調べてみることをおすすめします！

属性別の平均年収

20代の平均年収を男女別、学歴別、雇用形態別で見ていきましょう。自分と近い属性のデータと比べることで、より正確に自分の状況を把握できます。

「 男女別 」

令和2年分の民間給与実態統計調査によると、20代の男女別の平均年収は以下の通りです。

20代前半よりも、後半の方が男女の年収の開きが大きくなっています。男女で年収に差が出る原因としては、就いている職種の違いが挙げられるでしょう。

総合職と一般職では総合職の方が基本給が高く、昇級の幅も大きい傾向があります。男性は総合職に、女性は一般職に就いている人数が多いことが、平均年収の差に表れていると考えられます。

参考：民間給与実態統計調査（令和2年分）P.21｜国税庁

「学歴別」

学歴別の平均年収の違いについて見ていきましょう。令和2年分の賃金構造基本統計調査をもとに試算した数値をまとめました。（ボーナス・特別給与等を考慮し、ひと月の賃金×14として計算）

大学を卒業している人の方が、その他の人よりも年収が高い傾向にあります。高卒で高年収を目指したい場合は、職種の選択が重要でしょう。

参考：令和２年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

「雇用形態別」

正社員と非正社員の平均年収を比較してみましょう。令和2年分の賃金構造基本統計調査をもとに試算した数値をまとめました。（ボーナス・特別給与等を考慮し、ひと月の賃金×14として計算）

ていることも考えられるため、実際は上記年収以上に待遇の差が出ている可能性もあります。

より高い年収を目指すなら、正社員雇用を目指すべきだといえるでしょう。

参考：令和２年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

年収を増やすには

自分の年収が平均よりも低く、危機感を覚えている人もいるのではないでしょうか。年収を増やすためにできることを四つ解説するので、年収を増やしたい人はぜひチェックしましょう！

1. 副業をする

隙間時間で副業をすれば、年収を数十万円程度アップさせることも可能です。現在は副業を認める会社も増えており、以前よりも副業をしやすい環境にあるといえるでしょう。

終身雇用が期待できないことからも、収入源はいくつか持っておくと安心です。副業にはさまざまな種類があるので、インターネットなどで興味があるものを調べてみましょう。

ただし、副業は基本的にプライベートの時間を使って行うことになるため、体力面の負担が大きくなりすぎないよう注意が必要です。本業に支障が出ては本末転倒なので、無理のない範囲で行うことをおすすめします。

2. 資格やスキルを身につける

今の仕事に関係する資格があるなら、取得しても良いでしょう。会社によっては昇進の条件に資格の取得が課されている場合もあります。資格手当がある会社であれば、資格を取るだけで毎月の給与を数千円から数万円アップさせることができます。

資格の勉強をすると、その分野の知識を体系的に理解できるため、スキルアップにもつながるでしょう。また資格は自分のスキルを客観的に証明してくれるものなので、転職をするときのアピール材料にもなります。

3. 今の会社で昇進を目指す

今の会社で昇進を目指すことは、王道の年収アップ方法といえます。昇進を狙うなら、管理職に就任することを目指しましょう。役職に就くと手当がもらえ、一気に年収をアップできるためです。

ただし、多くの場合、昇進や昇給のチャンスは多くても年に数回程度です。そのため、昇進による年収アップを目指す場合は、基本的に長期戦になることを想定しておく必要があります。

今すぐにでも年収を上げたい人にはあまり向いていないかもしれません。

4. 別の業種・業界に転職する

転職は、平均年収の低い業界で働いている人や、手っ取り早く年収を上げたい人におすすめの方法です。転職をして年収が上がる人は少なくありません。

また『第二新卒』という言葉もあるように、20代は転職市場でもポテンシャルを見込んで採用してくれる可能性が高くなっています。年齢が若いほどこの傾向は強いため、未経験からチャレンジしたい仕事があれば思い切って一歩を踏み出してみましょう。

転職で年収を上げるポイント

せっかく転職をするなら、年収を上げたいと考える人は多いと思います。転職で年収をアップさせるコツを三つ紹介するので、転職を検討している人はぜひ押さえておきましょう。

1. 給与水準の高い業界を選ぶ

年収を上げたいなら、年収の相場が高い業界を選ぶことが合理的です。業界によって年収の相場は大体決まっているため、年収相場の低い業界ではいくら努力しても年収の伸びは頭打ちになってしまいます。

また業界だけでなく、その会社の成長率や収益構造もチェックするとより効果的です。労働集約型の企業よりも、仕組みを作って稼いでいる会社の方が利益率も高く、給与も高いケースが多いでしょう。

給与水準が低い業界にいるなら、業界を変えることをおすすめします。

2. 福利厚生や諸手当もチェック

年収アップを狙う際は、基本給だけでなく福利厚生もチェックしましょう。福利厚生の内容によっては、実質的に年収を上げられることもあります。

メリットの大きい福利厚生の一つに、住宅手当があります。仮に住宅手当が月3万円支給される会社に転職した場合、基本給が前職と同じでも実質36万円の年収アップです。

また営業職を目指すなら、インセンティブ制度の有無もチェックしましょう。インセンティブ制度があれば、成果次第で大きく収入を伸ばせる可能性があります。

3. 身につけたスキルや実績をアピール

20代はポテンシャル採用をしてもらえるとはいえ、即戦力で活躍できた方が高い年収で採用される確率は高くなるでしょう。そのため、現職で身につけたスキルや実績をアピールすることが重要です。

自分の実績などは面接でいきなり話そうとしてもうまくいきません。職務経歴書を書く時や面接対策をする時には、過去の経験を棚卸しして、魅力的にアピールできるように内容をまとめましょう。

20代の年収は前半と後半で大きく変わる

20代の年収は新卒を含む前半と、実力が付き始める後半で大きく変わります。また業界によっても給与水準が異なり、特に金融業界は年収の相場が高くなっています。

年収を上げる方法はいくつかありますが、すぐにでも年収を上げるなら転職が有効な選択です。全年代を通して20代後半が最も転職で年収をアップさせやすいといえます。転職で年収アップを狙うなら、年収相場の高い業界を選ぶことがポイントです！