就活する中で、「市場価値を高めよう」「市場価値の高い人材になれ」といった言葉をよく耳にしませんか？
しかし、この市場価値という言葉の定義を誤解している人も少なくありません。

企業で例えると、
企業の市場価値、すなわち企業価値とは、その会社が将来生み出す利益のことを指します。
例えば、現在赤字の会社でも、将来利益を生み出す見込みがあれば、企業価値が高いと言えます。

そしてこれは個人にも当てはまります。
個人の市場価値とは、その人が将来一人で生み出せる将来利益の相場のことを指します。

言い換えれば、
市場価値とは、転職市場においてその人材にどれだけの値がつくかということです。

今回の記事では、令和の時代に市場価値を上げる就活の方法論として、ファンネルアド代表取締役 畑下の考え方をご紹介します。

結論１「市場価値を上げるキャリアを考えよ」

時代ごとに働き方が変わってきたことにお気づきでしょうか？

昭和時代は転職をする人はほとんどおらず、終身雇用が一般的でした。
平成に入ると徐々に転職する人が増え始め、令和に入った現在では、50％以上の人が転職する時代となっています。

平成以降、転職が拡大する中で「市場価値」という考え方が広まりました。
市場価値とは、転職市場においてその人材に”いくらの値段がつくか”を指します。

では、どのようにして「市場価値」を上げれば良いのでしょうか？

結論２
「この会社に入社する就活をしよう」ではなく
「この会社に入社して、この職種のエキスパートを目指す就活をしよう」

ここで結論を導き出すために、畑下が三菱商事時代に働く中でリアルに感じたことをご紹介します。

総合商社は「市場価値」が高まりにくい環境？

学生時代のベンチャー企業経験では得られなかった、グローバル規模のビッグディール経験を積みたくて、三菱商事へ入社しました。
入社後は、海外事業投資や投資先管理、貿易業務になど高度な業務に従事しました。
これらの高度な業務を通じて総合的な能力は身についたものの、スペシャリスト能力が身につきにくい環境であることを実感し始めました。

「総合商社に入ったとしても市場価値は高まるとは限らない...」
という現実に直面したのです。

もちろん、総合商社に長く居続ける場合は「市場価値」を気にしなくてもいいかもしれません。
しかし、転職をするとなった際、総合商社に在籍していたとしても、
市場価値が高い人と低い人とで大きく選択肢が変わってくることに気付きました。

大切なのは「どこにいるか」ではなく「何ができるようになっているか」です。
市場価値はどこで働いていたかではなく、職種についていくものなのです。

そのため、「市場価値」という概念を正しく理解し、
「この会社に入社しよう」ではなく「この会社に入社でこの職種のエキスパートになろう」
と考えられるようになってください。

三菱商事から、「市場価値」が高まりやすい経験を求めてITベンチャーへ転職し、
ITベンチャーでの新規事業開発担当及びスマホアプリマーケティング会社の起業の経験を通して、
「マーケティング力」と「新規事業開発力」を磨きました。
現在では、売上数十億円単位以上の新規事業を再現性高く量産できる市場価値の高い人材になりました。

その経験から、畑下が選んだ職能はマーケティング✖️新規事業開発です。

上記の図は、ビジネスパーソンの階級イメージです。
この階層の中で、マーケティングに従事する戦略マーケターや事業開発は、
最上位の階層である「ゼロから事業を生み出し拡大できる人」に該当します。

実際に、マーケティング人材や新規事業開発人材の求人案件を大手転職サイトで調べてみると...

マーケティング人材の求人は年収800万〜1500万レベル

新規事業開発人材の求人は1000万〜2000万レベル

と非常に市場価値が高いことがわかります。

ここまでのお話から、
様々なエキスパートのキャリアがありますが、畑下がおすすめしたいのは、
「マーケティング」×「事業開発」です。

そのため、ファンネルアドでは26卒の採用も開始しており、
マーケティング部と新規事業開発部の2部署に絞り、配属部署確約して内定を出します。
そして、少数精鋭に絞り、1人1人をじっくり育成してどこでも通用する一流のエキスパートにしていきます。

現在、ファンネルアドでは26卒 キャリア面談を随時実施しております。

面談では、ファンネルアドの選考に誘導するものではなく、 就活において最も大切な【自己分析】の方法をメインに、 就職活動でのお悩みを解決できるようなコンテンツを考えております。
月に約100人の面談を実施している自己分析のプロがリクルーターとして、1on1で今後のキャリア形成を行い、より良い就職活動のサポートをさせていただきます。

この記事を読んで興味を持っていただけましたら、ぜひ下記よりお気軽にお問い合わせください。