事業づくりを自分ごと化。お客様の声をプロダクトに反映させていく

加藤 謙
事業開発部　部長

大学卒業後、異業種で起業を経験。海外で働いたのち、2013年5月にビズリーチに入社。新規事業立ち上げを経験後、2018年10月よりスタンバイ事業に参画。営業組織のグループマネージャーやサービス開発部の立ち上げなどを経て、2024年株式会社スタンバイ事業開発部長を務める。

0→1のサービス立ち上げ経験を生かしたかった

スタンバイにジョインしたのは2018年10月、当時はビズリーチの一事業でした。
もともと社会人のファーストキャリアは、飲食業の経営者。その後カンボジアで働いていた時期に、ビズリーチがシンガポールで新たな事業を立ち上げると知り、新たなマーケットを開拓していくチャレンジ精神あふれる社風に興味を引かれ、こんな組織で働いてみたいと入社を決めました。

入社後は、若手向けの転職支援サービスをはじめ新規サービスの立ち上げに多く携わりました。ほぼゼロベースからプロダクトを作っていく中、営業としてお客様のニーズをどう引き出し、プロダクトにいかに反映させ、信頼して使っていただけるよう提案できるか。プロダクト開発部門とともに議論を重ね解決策を考えては実践していきました。ゼロからイチを作る困難さとともに、チームで事業を作り上げる面白さに触れ、スタンバイ事業でその経験が生かせるかもしれないと思いました。さらに、参画した時点でLINEヤフー（当時、Zホールディングス）との協業が始まっており、検索サービス事業における高い知見と技術力に接する機会が多くありました。これまで体験したことのない規模で事業づくりに携われるのではないかという期待もありましたね。

野心的に考え挑戦する姿勢が受け入れられる組織だからこそ、経営陣を巻き込んだ提案も手掛けられる

2024年4月からは、新設となった事業開発部で部長を務めています。
営業を担う部門である事業開発部のミッションは、スタンバイを活用するお客様への接点を最大化し、獲得応募数と獲得単価の改善につなげることです。大手企業から中小企業とご利用いただく企業は様々ありますので、それぞれに適切な求人票の改善やキャンペーンの企画、データ分析となるよう、プロダクト開発と連携して進めています。効率的な応募獲得を実現することでスタンバイのシェアの拡大を目指すことが、私たちの役割。「お客様への価値提供につながる」という根拠があるのであれば、COOの山本やCTOの明石を巻き込み、施策を立ち上げるなど、ダイナミックな提案を手掛けられる面白さがあります。

プロダクトとの連携強化を、お客様への効果還元につなげる

お客様の課題に深く入り込み、解決に向けて価値を返していくために、プロダクト開発部門との連携は欠かせません。プロダクト開発側では、お客様に影響するアルゴリズム変更を頻繁に行っていますが、その目的や機能改善のポイントなどを営業側がきちんと理解していなければ、せっかくのリリースが効果改善につながりません。
そこで、毎月1回、プロダクトオーナーからリリース内容について説明を受ける場を設けて意見を交わすほか、COOやCTOからプロダクトの開発方針や目指すあり方について発信してもらうロードマップ説明会を実施しています。

お客様の声をプロダクト開発部門に届ける週次のミーティングも行っており、開発内容やリリース時期についてお客様意向を反映するなど、開発の優先順位にもポジティブな影響を与えられるようになってきました。
例えば、大きなアルゴリズム変更が発生するような場合はお客様の繁忙期を外したリリース時期に調整してもらったり、管理画面の機能改善についてお客様の声を反映してもらったり。これから予定しているリリースについても、プロダクト開発側から開発工程の見積りをもらった上で、私たちからお客様の意見をもとに開発の優先順位を立案するなど、一緒に進めています。
開発リソースが社内にあり、すべて内製で行っているのがスタンバイの強み。プロダクト開発と営業の連携を即時行える利点は、これからも最大化すべきだと考えています。

好奇心と成長意欲が刺激される環境がある

営業組織が「事業開発部」という名前になっているのは、メンバーに「事業を作っていく」ことを自分ごと化してほしいと考えているからです。プロダクトドリブンな会社だからこそ、開発組織と密にやりとりを重ね、身近に感じながらお客様に向き合ってほしい。事業成長とともに、セールスとして自分を成長させていきたいと思っている人には、とても面白い環境だと思います。

一緒に働く仲間に期待しているのは、強い好奇心と高い成長意欲です。
事業開発部はまだ小さな組織ですし、スタンバイという会社も発展途上。年次や経験の有無に関係なく、興味を持った領域があれば手を挙げてチャレンジできる環境があります。データやナレッジなどの情報が未整備なところもありますが、組織に対する課題にも解決策を考え自ら実行できる人であれば、裁量権の大きさをやりがいにつなげていけるはずです。