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「共感採用」が人気な理由と押さえておくべきポイント

こんにちは、キャパの村中です。

今日は、昨今よく耳にする「共感採用」という採用手法についてご紹介します!

「共感採用」とは?

共感採用とは、一般的に求人票に記載されるような給与や業務内容、待遇などの「条件面」ではなく、会社の成し遂げたいビジョンやその事業を行う背景にある想いなどを打ち出し、「その人が共感するかどうか」を重視して人材の採用を行う手法です。

まさに、今ご覧になっているビジネスSNS「Wantedly」が共感採用を世の中に浸透させたと言ってもよいでしょう。Wantedlyは「シゴトでココロオドルひとをふやす」のビジョンを掲げ、2020年4月には登録会社数が35,000社に至るほど注目を集めています。

採用担当者の方へ - Wantedlyで共感採用をはじめよう
会社の目指す未来や、メンバーの熱い想いなど、 あなたの会社だけの魅力を伝える、豊富な手段が揃っています。 条件面だけでなく、企業の想いを重視して仕事を選択する優秀な人材がWantedlyを利用しています。自社に合う志向をもつ候補者が応募しやすくミスマッチの少ない採用を実現。職種の幅も広く、多くの分野で活躍しています。
https://www.wantedly.com/about/campaign2020/01


共感採用が重視される理由

では、なぜここまで共感採用が重視されているのでしょうか?

その理由はいくつかありますが主に下記のような事柄があげられます。

・「モノ」から「コト」を重視する価値観へ
インターネットの普及が進み、様々な情報が溢れるようになりました。先進国である日本ではお金を払えば基本的に何でも手に入る、そんな時代となったことで、「何を買うのか」よりも「何をするのか」「何に時間を使うのか」といった「コト」を重視する価値観へ変化しています。仕事も同じで、給与よりも「やりがい」を求める人が増えています。

・「大手に行けば安心」という時代の終わり
新たな技術やサービスが次々と生まれる時代の変化に対していかに柔軟に適応できるかといったスキルが求められるようになり、終身雇用制度重視の時代はほぼ終わりを迎えました。「大手=安心」といった企業選びではなく「その会社は何のバリューを世の中に提供しているのか」「自分はどんなスキルを身に着けたいのか」という視点を重視する人が増えています。

・情報収集手段の多様化
特に新卒採用の話になりますが、数年前まで選考時以外の情報収集は求人メディアでの求人チェックや会社説明会、OB訪問など学生が企業の情報を取得する方法や接点は限られていました。しかし近年、カジュアル面談やミートアップ、メディアでの記事発信、社員のSNS発信などが積極的に行われるようになりました。様々な方法での情報収集が可能になり、企業はこれまで入社するまで見えなかった部分、見せなかった部分でも比較されるようになりました。


共感採用を成功させるために

共感採用を成功に導くために、押さえておくべきポイントが3つあります。

①自社の魅力理解と言語化

給与や福利厚生などの待遇や条件面を強みに打ち出すだけではこの先採用に成功していくことは難しいでしょう。そのため、事業内容の意義や競合優位性、そして組織の風土や社員ひとりひとりの魅力などあらゆる観点から他社と差別化が出来る「自社の魅力」を発見・認識し、言語化して伝える必要があります。

また、候補者に伝えるために言語化するのはもちろんですが、これまで「当たり前」だと捉えられていた自社の魅力を言語化することで社内でも共通の認識を生み、その魅力をさらに強化させることに繋がるというメリットもあります。


②ストーリー性を持ち感情へ訴える

「コト」重視の時代になるにつれて、CX(カスタマーエクスペリエンス)と呼ばれる「顧客体験価値」(=「心理的・感情的な価値」を提供すること)が重視されてきています。一般的に、物理的な満足よりも感情的な満足をしている顧客の方が継続的なファンとなり、企業に利益をもたらすという結果が出ています。

そのためたとえ同じ事柄でも、結論だけを簡潔に伝えるのではなく、その結論までの過程やそこに込められた想いを載せて伝えることで、よりファンが増えたり、記憶に残ったり、他社よりも魅力的だと認識してもらうことができるのです。

ここでは「誰が伝えるのか」「どんな内容を伝えるのか」「どんな方法で伝えるのか」「どのタイミングで伝えるのか」「どのような順序でつたえるのか」など5W1Hを駆使して作戦を練ることが重要です。


③スキルマッチの確認を漏らさない

「カルチャーマッチ」を重視するあまり「スキルマッチ」の確認が疎かになったり、見誤ると、会社の損失となってしまうケースがあります。なぜなら、熱意だけがあり経験やスキルが伴わないメンバーは入社後、具体的なミッションの実現のために行動することは困難だからです。

「何ができるのか」「どうミッション実現に貢献できるのか」という視点での冷静な見極めは必須です。


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