わたしたちは、大手企業のブランディング、広告、広報、マーケティングの支援をしている会社です。 現在、幅広い業界の大手上場企業500社以上と直接取引をしています。 企業広告、グラフィック、エディトリアル、Web、映像、イベントプロデュースなどクリエイティブな領域から、課題を抽出するマーケティング、店舗づくり、企業研修、経営コンサルティングに至るまで、その領域は広がり続けています。直近5年で、社員数・取引数ともに2倍の成長企業です。 企業のブランディングというと、商品の販促プロモーションをするイメージが強いかもしれません。しかし、それは企業のブランディングにおいて一部分でしかありません。本来のブランディングは、消費者だけに向けたものだけではなく、従業員や取引先、学生、求職者、投資家、地域住民など、その企業に関わるすべての人たち（以下、ステークホルダー）に対して、自社の魅力を伝え、世の中から必要とされる会社で在り続けることです。どんなに素晴らしい技術やビジョンを企業が持っていても、それが世の中に伝わらなくては意味がありません。 私たちは、そういったお客さまの埋もれた魅力をいかに引き出し、すべてのステークホルダーに伝え、売上アップや社員の採用やモチベーションアップなど、企業成長を加速させるかという幅広いブランディングの支援をしています。

社会に出る前に、企業の抱える組織課題や様々な業界の動向を知りたい大学4年生、 日本ビジネスアート(以下、JBA)でプロとして働き、大企業の経営者や有識者から直接最先端の知識を得ませんか？ /////////////////////////////////////////////////// 近年、SDGs達成に向けた取り組みの活発化や、それに伴うESG投資の拡大、新型コロナウイルスの流行など、目まぐるしく変化するビジネス環境において企業は大きな転換を迫られています。 社会に出て活躍するためには、こうした動向を抑えておくことは必要不可欠です。しかし学生にとって、企業の実情をリアルタイムで知ることが難しいのも、また事実。だからと言って、卒業と入社をただ待っていてるだけでは勿体ない。 新入社員として社会にでるまであと約1年。どう過ごすべきか迷っている学生たちに、JBAでの長期インターンという選択肢があるということをまずは知ってほしい。 長期インターンは就活のためにするものという認識が根強い中で、私たちJBAは就活を終えた大学4年生にこそ、長期インターンを経験してほしいと思うのです。 JBAでの長期インターンの大きな特徴は、学生でありながらプロとして働き、お客さまをはじめとしたステークホルダーのみならず、社会に広く貢献できることです。 加えて、大手企業のブランディングという事業の特性から、幅広い業界の大手企業の経営者や有識者に直接取材をする機会にも恵まれています。 経営者の本音や新製品の開発ストーリーまで、新聞やテレビ、ネットニュースでは見聞きできない情報に触れられるだけでなく、お客さまの持つビジョンや技術をどのように世の中に発信していくかを一から考えることができます。 大学時代にプロとしての経験を積み、入社後は誰よりも早くスタートダッシュを切りたい学生たちのために。 大手企業の経営者や有識者から最先端の知識を学び、ビジネスのプロとして成長できる環境がJBAにはあります。 --------------------------------------- JBAとは？* コンサルティング・広告の業界で急成長中のJBA。 大手上場企業500社と代理店を介さない直接取引をしており、社員は総勢180名、インターン生100名。 編集や記事執筆、Webサイト作成、動画編集、企画立案に興味がある方向けのインターンです。社会に出る前に、企業が抱えている組織課題や様々な業界の動向、企業分析の仕方や見方などを体得し、今から最速で成長できる環境があります。学生生活での残りの時間を、成長のために使いませんか？ ---------------------- JBAのインターンシップに参加するメリット 1．東京・大阪・札幌全拠点の学生と仕事を通して交流ができ視野が広がる 2．大企業の組織課題やビジネスモデル、業界動向など学生では通常知りえない情報を得られる 3.元Google・Apple出身の起業家による毎週の勉強会を無料で参加 4.プロの社員から45分に1回の徹底的フィードバック 5.社内の仕組みづくりや教育システム、採用などの組織づくりを経験できる ー 取引先一例 ー ANAホールディングス株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ、株式会社ファンケル、カルビー株式会社、ライオン株式会社、明治ホールディングス株式会社、りそな銀行、三井不動産株式会社、株式会社そごう・西武、第一三共株式会社、カシオ株式会社、株式会社コーセー、株式会社ドトールコーヒー、株式会社東急ハンズ、株式会社ブリヂストン、株式会社リコー