忍者CODEとは
「本気で挑戦する人を支援しプロのエンジニアを輩出する。そして日本のIT人材不足を解消し社会の発展に寄与する」
これが『忍者CODE』のサービスミッションです。
『忍者CODE』は未経験からでもWeb制作やプログラミングを学びプロを目指すことができるオンライン学習サービスです。エンジニアチームやWebデザインチームが自らの経験をもとに、未経験者、初学者に寄り添った「挫折させないオンライン学習講座」を開発・提供しています。また、忍者CODE受講者がプロのエンジニアとして活躍することで、「IT人材不足」という深刻な社会課題にもアプローチしています。
サービス進化の変遷
忍者コードで創りたい未来とは
IT人材不足へのアプローチ
「IT人材不足」は日本において深刻な社会問題となっており、ビジネス分野での国際競争力の低下にも繋がっています。実際に経済産業省のデータでは、2030年に最大で79万人ものIT人材が不足すると発表されています。
そんなIT人材不足における実態に関して、全国の経営者・役員150人を対象に当社でも独自の調査を実施しました。
上記の結果から、実際にビジネスの現場においてもIT人材不足を実感していることが読み取れます。一方で、IT人材不足への主要な対策として「教育やトレーニング」を選択していることも読み取れます。
『忍者CODE』の受講生が副業や就職を通じてプロのIT人材として活躍することで、「IT人材不足」という社会課題の解決に向けてアプローチすることができると考えています。そして日本の国際競争力向上ならびに経済成長に貢献し、社会の発展を目指してまいります。
「プロのエンジニアとして活躍する」夢を叶える
『忍者CODE』では「スキルアップ」にとどまらず、「プロのエンジニアとして活躍する」までの支援を行っています。それはいわば「ユーザーの夢を叶える」ということです。
プログラミング学習を利用するほとんどのユーザーの目的は、副業や就職を通して「プロのエンジニアとして活躍すること」です。しかし、実際に立ちはだかるのは「スキルはある程度ついたけれど案件依頼の獲得ができない」「転職活動のやり方が掴めずエンジニア転職ができない」という課題です。そのような課題に対して『忍者CODE』では、技術面だけでなく案件獲得に特化した講座を提供したり、「案件獲得保証プラン」や「転職支援プラン」の提供も実施しています。
そのような取り組みを通じて、本気で挑戦する人の「夢を叶える」支援を行っていきたいと考えています。
「挫折させない」を実現するサービスUXとは
一般的に、未経験者がWeb制作やプログラミングを学ぶ中で挫折を経験する確率は約9割と言われています。その要因は主に下記のようなものがありますが、忍者CODEでは「挫折させない」ためのUX設計にこだわっており、それはオンラインだからこそ提供できる価値だと考えています。
- 専門用語や特有の概念が多く学習障壁が高い
提供している動画講座は基礎の基礎から解説がされており、「ブラウザとは」「OSとは」といった学習障壁を高くしてしまいがちな専門用語に対してもしっかりと解説を行っています。さらに、動画講座の特性上、「いつでも」「何度でも」学習できるようになっているので、自分のペースで着実にスキルアップしていくことが可能です。
- 不明点を聞ける環境がない
不明点が出たときにすぐに質問ができるチャットサポート機能や、実践課題に対するフィードバックなど、経験豊富な現役エンジニアからの手厚いサポートが受けられるような体制を構築しています。さらにオンラインコミュニケーションならでは「もくもく会」や「相談会」を開催することで横のつながりと縦のつながりを形成できるような機会も意識的に作っています。
- モチベーション維持が難しい
プログラミング学習において重要とされるのは「少しずつでも毎日継続的に学習すること」です。そのため、『忍者CODE』では「マイクロラーニング※1」の概念を取り入れており、大半の動画講座が数分~30分以内程度で構成されています。毎日の取り組み障壁を低くすることで、学習に着手する際のプレッシャーを少なくして習慣化できるようなサービスにしています。
※1:数分程度の短いコンテンツを、 パソコンやスマートフォンなどで学習する手法より手軽に学習できるという特徴がある
今後の展望
今後も引き続き顧客ニーズに沿って、ユーザー体験を最大化させ続けることが必要だと考えています。「こんな講座も欲しい」「こんな機能があったら」という顧客ニーズをもとに、さらに価値あるサービスへと変貌を遂げることに尽力しています。
また、自社だけではなくIT業界全体を巻き込んで業界自体を盛り上げていきたいと考えています。2024年2月に実施される「WEB-1グランプリ」もその一貫として行われています。業界全体を巻き込んでいくことで、IT人材不足を解消し日本社会の発展に寄与できるよう今後も尽力いたします。