ESGとSDGsが浸透し、大きな潮流となる一方で、両者の関係性についてはいまだに混乱が見られる。自社の事業にESG、SDGsをスムーズに適用するには、この混乱を解消する必要がある。いま、多くの企業がESG、SDGsに本腰を入れ始めた理由とは。具体的な適用において、どのような点を重視し、どのような手法で自社の事業に紐付ければよいのか。また将来に向けて注力すべき点は何か。当社SDGsデザインセンター シニアコンサルタントであり、新刊『Q&A SDGs経営』（日本経済新聞出版社）を上梓し、CSR/SDGsのコンサルタントやアドバイザーとして幅広く活躍する笹谷秀光氏に伺った。

ESGとSDGsは社会全体からの要請

いまESG、SDGsが盛り上がりを見せている理由を教えてください。

笹谷　これまでサステナビリティ（持続可能性）については様々な出来事が積み重ねられてきました。日本におけるCSR元年と言われる2003年以降、2010年に社会的責任のガイドライン規格となるISO26000が発行され、2015年にはパリ協定とSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）が策定されたのです。

その流れと並行して、E（Environment：環境）、S（Social：社会）、G（Governance：企業統治）というサステナビリティの3要素を重視するESG投資が拡大しています。国際調査機関・GSIA（GLOBAL SUSTAINABLE INVESTMENT ALLIANCE）が2016年に発表した世界のESG投資残高は約23兆ドルでしたが、2年後の2018年調査では約31兆ドルへと急激に伸びました。特に日本における伸びは大きく、2016年では世界全体に占める割合が2％程度でしたが、2018年では約7％となっています。

企業と投資家の関係において、サステナビリティにまつわる言葉がここまで強く語られることはありませんでした。ESG投資とSDGsの取り組みが極めて強くシンクロし始めSDGsが株価対策も含めて、完全に「経営マター」になったことが、現在の最大の特色です。

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出典:CCL.／日経BPコンサルティング