今回弊社は、20～30代の転職希望者に対し「会社の産育休制度と自身のライフプラン」をテーマにアンケートを実施し、結果をまとめました。

【調査結果概要】

1）40%が「自社の産育休制度は円滑に運用されている」と回答

2）「男性の育休賛成派」は90%以上

3）女性の3人に1人「ライフイベントはキャリアにマイナス」

1）40%が「自社の産育休制度は円滑に運用されている」と回答

「現職の企業では女性社員が育休・産休を取得、また活用できていますか？」の質問では、「休暇取得、その後の復職含め、円滑に活用されている」と回答した人が173人（40%）でトップ。「制度が整っておらず、活用実績もない」33人（7.6%）を大きく上回りました。一方で「制度は存在するが活用している人が少ない」56人（13.0%）「休暇前と同様のポジションで復職する例が少ない」39人（9.0%）など、女性社員がライフイベントを機にキャリアを中断せざるを得ない企業も少なくないようです。また「よくわからない」と回答した人も79人（18.3%）に上り「今のところ実感がないためなんとも言えない」（男性・24歳）など、自身の結婚・出産についてまだイメージできず、会社の産育休制度自体に興味がないという声もありました。

2）「男性の育休賛成派」は90%以上

「男性の育児休暇取得についてどう思いますか？」という質問に対しては、「必要／今後もっと定着すべき」、「どちらかといえば必要／定着は難しそう」と回答した人が合わせて397人（91.9%）と「男性の育休賛成派」が大多数を占め「必要ない」と回答した人はわずか1人という結果に。男性からは「子供ができると仕事に対するモチベーションは変わる。融通の利く会社が増えることを願っています」（男性・29歳）、「出産、子育てのしやすい環境づくりを企業が率先して行うべき」（男性・26歳）といった要望があがる一方「育休取得が自身の出世に影響するのではという不安がある」（契約社員　男性・29歳）と、理想と現実のギャップを訴える人もいました。

3）女性の3人に1人「ライフイベントはキャリアにマイナス」

「結婚、出産（育児）などのライフイベントは、自身のキャリア形成に影響があると思いますか？」という質問では「プラスに影響すると思う」との回答が191人（44.2%）でトップに。「マイナスに影響すると思う」との回答を大きく上回りました。しかし、男女別に見るとマイナスに影響すると答えた男性の割合9.4%に対し、女性は約4倍の37.6%。「女性は結婚や出産、育児によってキャリアを中断しなくてはならない。まだまだ男女不平等だと思う」（女性・27歳）「産休・育休を問題なく取得できても、再び同じように勤務できるのかが不安」（女性・26歳）といった声がありました。また「近々結婚予定ですが、ライフイベントを控えた女性は転職活動で不利になるので不安」（女性・24歳）と、転職活動への影響を危惧する声も。女性がライフイベントによってキャリアの中断を余儀なくされることへの不安や不満を抱える人は少なくないようです。この他には「在宅勤務できる会社であれば、ライフイベントにまつわる不安は軽減されると思う」（女性・29歳）、「産育休取得後、問題なく復職できるようなスキルを今から身につけたい」（正社員　女性・24歳）といった声もありました。

【総括】「元のポジションへの復職」だけにこだわらない柔軟さも必要

共働き世帯は1,000万世帯を超えなお増加傾向が続いており、産育休制度の整備・運用は企業規模問わず改善されています。しかし、結婚・出産などのライフイベントが女性のキャリア継続に影響を与える点は未だ変わらず、男性の育休取得義務化への期待が高まっています。
しかし、長期的なキャリア形成においては「産休前と同じ仕事・ポジションでの復職」だけに固執しないことも必要です。変化の早い時代、たった1年で自社の事業内容が変化したり、所属部署の役割が変わったりすることは珍しくありません。コロナ禍により数か月で世界が変化したように、今のルールやスキルがいつまで通用するのかはわかりません。これからは元に戻ることだけを考えるのではなく、復職時の状況に合わせて対応できる柔軟さや、新たな提案ができる行動力も必要ではないでしょうか。
先行き不透明な今、男女問わずビジネスパーソンに求められるのは「変化に強い柔軟性」です。たとえ前例がなくとも、自分自身が会社のロールモデルとなる気概を持って、新しい働き方を積極的に模索していきましょう。（MAPウーマンキャリア 取締役：菊池 華恵）

●調査内容 キャリア面談事前アンケート
●調査対象　　MAPグループ転職支援サービス登録者の20〜36歳

●有効回答数 432名（男性 200名　女性 232名）

●調査方法　 面談時にアンケートフォームへの入力方式で実施
●調査期間　 2020年3月5日〜2020年7月3日

※本調査データを転載・引用する場合は（出典：株式会社MAP）の表記をお願いします。