どうも！

先週土曜日、真夏日（35℃!!）の京都でレノファ山口の応援をして、5月ながらこんがり日焼けした荒川です。明後日の土曜日は3週連続観戦予定の最終回、水戸に出没予定なので、レノファ山口の勝利と涼しい天候を祈っております(__)

さて本日は、字面だけみるとチョット刺激的。

アナタの会社、脳みそ全部使えてますか??

というお話。

昔から三人寄れば文殊の知恵なんて言われますが、むかーしからイマまでずーっと言われてきたコトってのはだいたい正しいんです。長い長い歴史の中で、「もしかしたらソレって間違いなんじゃね??」といった多くの人の批判に耐えてきたものだけが現代まで残っているからです。

という、元社会科教員の荒川っぽい分析、理系の方はピンとこないかもしれないので、ココで「三人寄れば～～」の数学的証明を。

・「正解」と「不正解」だけが存在する二者択一の問題がある
・どの1名も「正解」を選ぶ確率は51％である

上記のような状況があったとして…

■1名で意思決定するとき、「正解」を選べる確率
⇒0.51（51％）
■3名の多数決で意思決定をするとき、「正解」を選べる確率
⇒0.51³+(0.51×0.51×0.49×3)=0.514998（51.4998％）

ね！

3名で決めた方が、1名だけで決めるより正答率が上がったでしょ!?

これが、かの有名な「コンドルセの陪審定理」です。

………ピンときました??

要するに、個人が「正解」を選べる確率が1/2を少しでも上回っていれば、意思決定に関わる人が増えれば増えるほど、「正解」を選べる可能性は限りなく100％に近づくってこと。

コレを会社経営で考えてみましょう。

様々な選択肢のうち、どれが「正解」でどれが「不正解」か。営利企業である以上、それは究極的には「利益が出る」か「利益が出ないか」によって判断されます。この軸のもとで会社は日々、会社としての意思決定をしていかなければなりません。

そんな中で、自分が所属している会社のコトであれば、いち個人が正解、つまり利益最大化の手法を選択できる確率が1/2を超えるってのは（本来は）そんなに難しいコトじゃないハズです。

本来は、とカッコ書きで入れたのは、「本来じゃない」状況ももちろんあるからです。

例えば、部長・課長・係長などの役職がガチっと決まってる会社で、上意下達がうまく機能せず、誰かが「情報ストッパー」になってしまっているとしたらどうでしょう??

会社についての正しい情報を持ち得ていない状況下では、「正解」を選択できる確率は1/2を下回ってしまうかもしれません。（そもそもそんな組織では、意思決定の際に全員参加の多数決なんて行われないでしょうが…）

また、社員一人ひとりの能力とやる気の問題もあります。「正解」を選択できる力が不足している人がいたり、そもそも「正解」に興味がない人もいるかもしれません。そんな人は、1/2以上の確率で「正解」を選択することは結構な難題です。

もちろん、単純な二者択一の課題ばかりじゃないですし、そもそも選択肢を考える段階から、という課題も多くあるのが実際の会社。だから本当はココまで単純化できないのですが、大枠として、皆が会社についての正しい情報と適切な職務能力を持っていて、皆が会社について本気である（＝本気で「正解」を選択しようとしている）という前提があれば、皆が意思決定に参加することが会社経営上の正解（＝利益最大化）への近道であるということは確かだと思います。

当社の場合、そもそも役職がないフラットな組織であり、役割分担もまだまだ明確ではなく、様々な個人が会社についての様々な情報を持っている状況だからこそ、上記の太文字の内容が実現しやすく、順調に成長を遂げてこられたんだと思います。

上記のように、人数的規模感、会社フェーズによるところのメリットも大きいので、今後の課題としては…
①人数が増え、役割分担が見えてきた段階になってもこの状況がキープできるか
②適切な情報共有の場を設定し、誰もが「情報ストッパー」になり得ない組織体制を構築できるか
といった部分だと思っています。

また、toCビジネスを主事業とする以上、社員個人が一般ユーザーとしての体験を重ねている時間も重要な資産。部署とか年齢とかに関係なく、「昨日〇〇で商品買ってさー、その時に△△な対応がスゲーと思ったんだけど、コレってウチの会社にも活かせないかなー??」といった意見を出しやすい業態である点も大きなメリットです。

ということで、コンドルセさんにも登場してもらいつつ(笑)、ツラツラと説明してきましたが、これがメディアハーツの考える、社員全員の脳みそを使った会社経営です。

ね！

タイトルは刺激的だったけど、内容的にはイイお話だったでしょ??(笑)