【代表インタビュー】「プロが技で立っていく」InterRaceが目指す姿とは

ストーリーをご覧いただきありがとうございます。
今回は、インターンの長谷川さんによる、弊社代表のインタビューをお伝えいたします。

こんにちは。InterRace株式会社インターンの長谷川克海です。

今回は、今回は桑田代表にインタビューをさせていただきました。

【プロフィール】大阪府出身

2003年、リクルートに入社　約16年間在籍。最初3年間はHR事業部に所属、リクナビなどの広告事業を行い、大手の新卒採用、中小企業の幹部採用などを支援。その後、事業開発室に移動、主にメディカル分野で活躍。新規事業の立ち上げや買収、PMI業務に従事。再びHR部門に戻り、営業企画や事業企画を経験。2017年、リクルートを卒業し、株式会社InterRaceを設立。

１，InterRace設立のきっかけを教えてください

人材の適正な流動化や事業推進のための採用活動をもっと進化させていかなくてはならないという思いからです。

きっかけは東日本大震災。メディカル領域からHR領域への内示があった2時間後の出来事でした。メディカ領域にいた当時仕事がとても楽しく、医療の分野で勝負することや医療ドメインの会社に行くことなどを考えていました。しかし、震災で国のインフラが止まり、人の生活自体が脅かされるなかで、仕事に就くことがままならない状況を目の当たりにし、国のインフラである採用領域に携わる重要性を改めて感じ、内示を受け再びHR領域に戻りました。

HR領域に従事する中で、人材の流動性の低さやその人にたまっている経験や知識が流動しないことに問題を感じていました。企業の成長とは企業自体が成長するわけではありません。企業が成長するためには企業が行っている事業に携わる人が必要です。2017年当時、人材の流動性の低さが企業成長阻害の要因となっている状況が日本の各地で見られました。新卒で採用した人を終身雇用することが難くなった今、中途採用は企業にとっても働く人にとっても必須です。企業の在り方や採用の仕方、働く人の選択肢を少しずつ変えていくことを自分のビジネス人生後半の宿題にしようと思いました。

２,事業を行う中でのやりがいや嬉しかったことを教えてください

この事業をしていて嬉しいことは、InterRaceにプロジェクト型で参加してくださっている方々の年収が上がっていることです。年収が上がるということは、働いて人たちの時間単価上がることであり、顧客から感謝されている証拠です。ただ、そももも採用業務はコストセンターなので、できる限りコストを安くしたいのが採用する企業側の本音です。採用業務の価値が上がらない中、採用業務の工程だけではなく、プロジェクト型で採用戦略の設計から関わったり、採用業務を高度化するなど、採用の成功に近づけていくことで顧客から認められる。それによりプロジェクトに参加してくださっている方々の単価が高くなり年収が上がるのを見られるのが嬉しいです。

あとは、人材の大手と協働するシーンが増えてきたことです。InterRaceは小さい会社ですが、採用業務のあるべき姿が日本の次の成長のボトルネックになってきている中、それを一緒に変えていけていることが嬉しいです。

3,今後のビジョンを教えてください

InterRaceのコンセプトは、「プロが技で立っていくことを実行支援する」です。その中で、今は採用の領域を支援しています。ただ、長い目では、採用領域にとどまらないで、営業職や営業企画など社内の中で専門性の担保が間に合っていない職種にも展開していきたいと考えています。技を持っているプロがプロジェクトチームとして企業のオーダーに答えられるような仕組みを作りたいです。技が磨かれれば、正社員である必要性もなくなりますし、働き方が多様化すると思います。組織や枠組みにとらわれずに技を磨き、年収や自分の効力感、社会の中で役に立っている感覚を高めていけるプロを増やしたいです。

短期的には、採用領域、特にタレントアクイジションに注力しています。事業を推進している現場で、タレントアクイジションできるプロが採用業務を高度化する状態を作りたいと考えています。そうなれば採用領域に関わっている人が、単なる採用係ではなくプロフェッショナリティを認めらます。事務職よりであった採用業務が専門職になり価値が上がってほしいと考えています。

４,最後にひとこと

新卒でも中途でも、個人が価値観に従って技を磨いていってほしいです。

以前はその人のポジションや給料アップを企業が保証してくれていましたが、今は企業が保証できない時代になっています。社会のパッケージとして何も約束されていない今だからこそ、自分自身がやりたいことを問い続けてほしいと思います。InterRaceは、そうしたプロとして技で立っていく皆さんに対し、環境や仕組みを整えることで、効力感を持って働けること、選択肢を増やすことに貢献していきたいです。