こんにちは。カーセブン採用担当の佐ケ野です。最近よく耳にする「ワークライフバランス」という言葉、皆さんはどんなイメージを抱いていますか？ワークライフバランスは仕事と家庭の調和という意味で訳されますが、「仕事に追われるだけでなくプライベートの時間も充実させたい！」と考えている就活生の方もかなり多いのではないでしょうか。この記事では、ワークライフバランスの充実という観点から知っておきたい注意点やそれを実現できる企業の見つけ方についてご紹介していきます。

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「ワークライフバランスの充実」を実現するための具体的な取り組み例

・ ノー残業デーの実施
・ フレックス制度や、テレワーク勤務を取り入れ、様々な人が柔軟に働けるようにする
・ タブレットやスマートフォン、モバイルPCなどを活用して「見える化」し、互いの業務を把握できるようにする
・ 仕事時間を計測してムダな業務を見直す
・ 会議中に砂時計を置いて時間意識を高める
・ 希望の働き方を皆の前で発表し合う時間を作る
・ 男性の育休の推進について社内メッセージを発信する
・ 育児・うつ病・介護休業者の復職支援プログラムや相談窓口の設置

引用：【 ワークライフバランス 】 学生は最も重視、企業側は敬遠！？　その実態とは……

こちらを見てみると、「時間」「場所」「多様な働き方」がワークライフバランスの重要なポイントであることが伺えます。弊社でもテレワーク制度を導入・推奨していますが、例えば自宅でもオフィスと同じように仕事ができれば通勤ストレスからも解放されますし、育児・介護休業中の方の就労も可能になるかもしれません。従業員のライフワークバランスの充実を目指す企業の多くは、このような「働きやすい環境づくり」に取り組んでいるようです。

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考えたいのは、「なぜ」企業はこのような取り組みを進めるのかということ

各企業がこのような取り組みをこぞって推進しているのはなぜでしょうか。大きな要因としては、やはり人手不足による労働力確保の観点が挙げられます。優秀な人材に長く働いてもらうための材料として、待遇や業務内容だけでなく「働きやすさ」を確保することがいま企業には求められているのです。そして、ここで重要なのは"優秀な人材には長く働いてほしい"というところです。企業として成果を出している人により良い環境・待遇を整備したいと考えるのは当然ですが、全く成果を出せていない人にコストをかけてまで働きやすい環境を整備してあげるほど余裕のある企業が日本に今存在しているとは思えません。

また、「ライフワークバランスの充実は優秀な人ほどしやすい」とも言われています。例えば、成果を出して会社に貢献している人とそうでない人、その二人が育児休業に入るとき、どちらの人の方が企業から「支援するから、ぜひ出産後も復帰してほしい」と言われる可能性が高いでしょうか。このように、結局のところ制度を上手に使えるかどうか、出産後も活躍できるかどうか？などは企業の問題だけでなく、個人の問題も大きく関係してきます。とはいえ、いまだにワークライフバランスの充実という観点すらない企業も存在することは事実ですから、企業の姿勢・風土としては事前にチェックしておきたいところです。

参照・一部引用：「ワークライフバランスの取れる企業」に興味がある人の企業選びのコツ

ワークライフバランスを実現できる企業の見つけ方とは

ライフワークバランスを充実させるためには個人の能力や姿勢も必要であることがわかったうえで、それを実現しやすい企業の見つけた方をご紹介していきたいと思います。

1.都が認定している「働きやすい企業」をチェックしてみる

東京都では、従業員が生活と仕事を両立しながら、いきいきと働き続けられる職場の実現に向け優れた取組を実施している中小企業等を「東京ライフ・ワーク・バランス認定企業」として選定し、その取組をライフ・ワーク・バランスの普及促進イベント等において広く公表することにより生活と仕事の調和等、働き方の見直しについて社会的醸成を図るとともに、都内中小企業の雇用整備を推進しています。(東京都HPより引用)

こちらのサイトを参考にしながら、自分が働きやすいと感じられそうな企業の条件を考えてみるのもいいかもしれませんね。

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2.オフィス・福利厚生・平均残業時間をチェックしてみる

気になる企業の会社説明会・選考へ参加した際には、この3点だけでもチェックするように心がけてみてください。「なかなか自分から聞けないよ...」という人もいるかもしれませんが、このあたりに自信のある企業は、高確率で聞かなくても説明してきます(笑)　反対に、このご時世に説明会などでこれらの情報に全く触れない企業は若干の疑念を持ってもいいかもしれません。最近では企業のリクルートページでこれらの情報を公開していることも多いので、ぜひチェックしてみてくださいね。

▽福利厚生に関する記事はこちら

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