リクルートキャリア初代社長を務めた男は、第二のキャリアをスタートさせるべく島根へ移住した。高校生が地域へ留学する仕組みを全国へ広げるという新たな挑戦。これまでのキャリアとは畑違いの世界へ、なぜ飛び込むことを決めたのか。

「若者を都会と大企業が吸い込んでいく流れをなんとかしたいと思いながらも、民間企業の経営者として十分な挑戦ができなかった。リクルートをもってしても、風穴をあけるところまではできなかった」

そう語る水谷智之氏の言葉尻には悔しさが滲む。新卒で入社したリクルートを28年勤め上げ、リクルートキャリア初代社長も務めた彼には企業人時代に解決することのできなかった課題が残されていた。

それが若者が生まれ育った地域を捨てて、大企業へと就職して生活の拠点を都会へと移していく日本社会の構造的な課題だ。

リクルートで長年、企業の人材採用と育成を仕事としてきた。だからこそ、優秀で意欲も高い若者が都会と大企業に吸い込まれていく構造が手に取るようにわかる。

「地域に住む親たちだって、ここにいたらお前の可能性が狭まってしまうと言って子どもたちを都会へと送り出していく。私はそんな若者吸い込みポンプのボスをやっていたんです」

少しでも流れを変えようと、1990年には日本初のUターン・Iターン専門誌「U・Iターンビーイング」の創刊を手がけた。しかし、赤字の続いた「U・Iターンビーイング」は18年後に廃刊となる。「このままでは収益が上がらない」と判断し、事業の打ち切りを決めたとき水谷氏も経営陣の一員だった。

いま地域に必要なのは“WILL”を持った若者だ

2016年3月末でリクルートを退社。次のチャレンジの場として彼が選んだのは、高校教育の領域だった。

2007年に島根県の離島、海士町で高校魅力化コーディネーター・岩本悠氏のもとでゼロからはじまった高校魅力化プロジェクト。県外や海外からの生徒募集や地域の課題解決に取り組む授業といった先進的な教育は注目を集め、一時期は存続を危ぶまれていた隠岐島前高校は倍率2倍を誇る県内有数の人気校となった。

隠岐島前高校の魅力化をリードしてきた岩本氏と、全国にキャリア教育を広げた認定NPO法人カタリバの今村久美氏と3人で一般財団法人地域・教育魅力化プラットフォームを立ち上げた。いまでは島根県内全域に広がったこの取り組みを、全国へと広げることが水谷氏の新たなミッションだ。

近年、ブームとなった「ふるさと納税」やクラウドファンディングの浸透などでお金の流れは変わりつつある。しかし、「人の流れはまだ変わっていない」と彼は語る。

地域における人口減少、労働人口の減少については「就職のタイミングが分かれ目となる」「地域には魅力的な仕事が存在しないことが原因」といった様々な指摘がなされている。

それらは決して間違いではなく、ある一面では正しいと前置きした上で水谷氏は強調する。

「一番の課題は『この地域の未来は俺たちが創ろうぜ』という強い意志＝”WILL”を持った若者がいないことではないでしょうか。自分と親以外の社会への感度が広がる高校時代に、どれだけ社会と接する機会を持ち、原体験を積むことができるか。その地域に育まれた実感を持てなければ、地域へ戻ろうなんて思いませんよ」

彼自身も、大学卒業後に生まれ育った愛知県へ戻ることはなかった。そんな原体験があるからこそ確信している。

「高校時代に地域に育まれた体験を積み、その地域を好きになれるか。そうしたものが種となり、いつか花開く。自分の生まれ育った地域の未来を自分たちで創ろうという若者を育てるための、一番遠回りだけど一番本質的なアプローチは高校時代の教育を変えることだと考えています」

離島ではじまった挑戦は、いよいよ全国へ

若者が生まれ育った地域を出て、都会へと生活の拠点を移していく。そんな中で地域が若者をどのように集めていくかという問題は、いまでは日本全体の最重要アジェンダの一つとなった。

労働人口が減っていく時代に、地域への就職フェスタを開いても十分な人を集めることは難しい。就職のタイミングでは遅すぎるという現実は、地方創生に取り組む当事者たちが誰よりも痛感している。

そんななか、地域・教育魅力化プラットフォームが全国4箇所で開催した「地域みらい留学フェスタ2018」の会場は1200人もの親子と、生徒募集を行う学校関係者の熱気で溢れていた。参加した高校は34校。生徒募集を行っている高校は北は北海道から南は沖縄までと幅広い。

「でも、これは消滅危機に瀕するかわいそうな地域を救済するためだけの挑戦ではないんです」と水谷氏は明かす。初めて海士町を訪れたとき、彼の頭の中を占めていたのは消滅する町を救うため教育へ投資し、高校を存続するというわかりやすいシナリオだ。しかし、そんな彼の認識を変えたのは、現場で目にした生徒たちの姿であり表情だった。

彼もプライベートでは2人の子を持つ父。だからこそ、子どもたちが人生のためにより良い経験を積むことのできる海士町の豊かな環境に魅了された。

そこには人間の多様性と、挨拶をしなければ怒られ、ときにはお節介をやくような濃いつながりが存在し、身近なサイズのリアルな社会課題が転がっていると彼は考える。

島外出身で高校へ「留学」してきた生徒と島で生まれ育った生徒が机を並べて学ぶ。均質な偏差値で区切られることはないため、同じ教室には勉強が得意な生徒もいれば、苦手な生徒もいる。しかも生徒の1割は外国人で、日本語が母語ではない。そんな島前高校はさながら社会の縮図だ。

こうした環境こそが未来社会の箱庭だと水谷氏は力説する。そうした環境で、高校生たちは仲間たちとともに3年間を送る。目の前にある地域の問題を解決するため、必然的に親や先生だけでなく多様な大人たちと切磋琢磨する機会も少なくない。こうした日々の生活のなかで、一人ひとりの挑戦する意志が育まれていく。

「そんな環境だからこそ一人ひとりが“WILL”を育むことができる。自分で何かに挑戦したいという意志を育み、何に取り組むかを選び、そして実際に動いてみる。そのなかで喜びや悔しさを感じ、それをバネに再び挑戦する。これこそが生きるということではないでしょうか」

「これまではリクルートという企業のなかで“WILL”を持つ重要性を説き、意志ある若者を育てるために全力を注いできた。そして、いま教育の現場が“WILL改革”を必要としている。フィールドが変化しただけです」
50代でスタートした第2のキャリア。企業の経済活動では届かなかった、届けられなかった領域での挑戦に、確かな手応えを感じつつある。

2016年12月、島根での新たなチャレンジへと繰り出すことを表明していた水谷氏が地域・教育魅力化プラットフォーム主催のイベントの壇上で口にした一言を思い出した。

「日本社会は中央から一気に変えることはできない。でも、地方で1つのモデルができたとき、横を見て一斉に動き出す。島根県はまさにオセロの角だ。ここから日本が変わると信じている」

あれから2年。「地域みらい留学」のイベントは進学を考える親子で溢れ、彼の次のチャレンジへの興味から島根の事務所を訪れる企業人は後を絶たない。そして、4月にはいよいよ「地域みらい留学」1期生が地域の高校へと入学する。こうした日々に、水谷氏は変化の胎動を感じる。

2019年、角を押さえたいま、潮目が静かに変わろうとしている。

掲載：「高校時代、地域へ留学することが新しい選択肢に」リクルートキャリア初代社長の挑戦 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）