こんにちは、LMCの齋藤です。

当社では、2021年12月7日から12月24日にかけて、「2021年における新型コロナウイルスの賃貸不動産マーケットへの影響調査ならびに2022年引っ越しシーズン（1～3月）における動向予測」の調査を行いました。

前回の調査結果やメディア掲載実績については、下記よりご覧ください。

今回は、首都圏1都3県と大阪市の賃貸不動産仲介会社様347社にを対象に調査を行いました。

営業体制については、「通常営業に戻った」「徐々に通常営業に戻している」という回答が66.5%となっており、コロナ禍が長期化するなか通常通りの営業体制に戻りつつある店舗も多いようです。オンライン内見の割合についても「1割に満たない」という回答が前回調査時よりも増加しており、一部コロナ禍以前のスタイルに戻っていく動きもあるようです。

エンド客の動向の変化については、2021年の第二繁忙期において、問合わせの数が「減った」との回答が「増えた」を上回る結果となっています。東京都心5区ではその傾向が顕著な一方で、大阪市では「増えた」との回答が前回調査よりも増加しており、地域差がある結果となりました。内見数や申込数では全体で「増えた」との回答が「減った」を上回っており、回復基調にあるようです。

エンド客ニーズの変化については、前回調査に続きインターネットの回線速度が重視されており、防音性の高さや部屋の広さなどの項目も求められていることから、引き続きテレワークを想定した部屋探しをしている方が多いようです。

その他、集客方法の工夫として「SNSの活用」と「物件掲載数」が大きく増加しており、引き続きWebでの集客に注力している傾向が伺えます。2022年の引っ越しシーズンについては問合せ・内見・申込全てで増えるのではないかと予測する意見が多く、企業活動や社会の動きが通常に戻っていくのではないかとの意見が挙がっています。

今回の調査レポート詳細についてはこちらよりご覧ください。

今回の調査では、コロナ禍が長期化するなかで一部の企業活動や社会活動が通常時に戻っていきつつある状況が反映された結果が示されました。

一方でテレワークや各ツールを使用してのオンライン化は定着しつつあり、お部屋探しの手法や生活スタイルの選択肢が増えている状況が伺える結果でもあったかと思います。

LMCでは、今回の調査結果をもとに、マーケット情報等も共有させていただきながら、今後の対策についてのセミナーを開催しております。コロナ禍でのリーシング施策やマーケット調査など、お困りごとがございましたら、ぜひ一度LMCまでご相談ください。

また、今後も同様の調査を行ってまいりますので、Wantedlyや当社HP、Twitter、Facebook等でご確認ください。