DX（デジタルトランスフォーメーション）、最近いたる所で耳にするようになりました。

DXの発祥は、2004年と15年前に遡ります。スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授がその概念を提唱しました。

経済産業省 「DX推進指標とそのガイダンス」には、

経済産業省 「DX推進指標とそのガイダンス」“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化·風土を変革し、競争上の優位性を確立すること”

と定義されています。

近年、国内企業にもジワジワと広がりを見せていたDXですが、その流れはコロナの影響を受けて一気に加速したと言えます。

さて、我々EECが関わる、教育·人材育成の領域では、どの様なDXが起きているのでしょうか？

今回は、”学びのDX” について考えていきたいと思います。

ITツールの活用＝DX？

近年、研修や教育現場において、パソコンやタブレットといったツールや、Zoom、チャット、オンラインホワイトボードといったITツールを使用することは珍しくありません。

特に昨年（2020年）は、オンライン研修元年と言えるほど、Zoomなどのオンライン会議システムを使った研修、ウェビナーが多く実施されました。

当社EECでも、オンラインコミュニケーションや特性分析、会話の見える化など、昨年だけで50を超えるオンライン研修を実施してきました。

では、学びの現場はDXが完成していると言えるのでしょうか？

答えは、「わからない」だと思います。

冒頭のDXの定義を見返してみると、

“組織、プロセス、企業文化·風土を変革し、競争上の優位性を確立する”

とあります。

そもそも、ITツールの活用は、DXの一つの手段に過ぎないということです。

重要なことは、ITツール、データ、デジタル技術を活用して、「何を達成したいのか」という目的を明確にすることです。

この部分は、DXに関わらず、本質的に重要なポイントになります。

DXは学びから

「何を達成したいのか」という目的を明確にすることができれば、ITツール、データ、デジタル技術を活用して、いよいよ組織変革をスタートです。

組織でDXを始めるにあたり、まず初めに取り組むべきは、人材の教育です。

なぜなら、ITツール、データ、デジタル技術は、あくまで “モノ” だからです。

どれだけ優れた “モノ” が揃っていても、それらを活用する “ヒト” が育たないことには、意味が無いのです。

その意味で、教育·人材育成の領域が担う、”学びのDX” は非常に重要なポイントなのです。

少し話が長くなりそうなので、具体的な ”学びのDX” の内容については、次回のブログで書きたいと思います。

6月23日には、EECが実際に提供したブレンディッド（オンライン&オフライン）研修の事例やノウハウをお話しする、無料のオンラインセミナーも開催するので、ご興味ある方は是非ご参加ください！