1
/
5

What we do

「自分が暮らしたい家となるホスピス」をつくる。 カインドライフはそんな想いで、住宅型有料老人ホーム | ホスピス「ナーシングホーム​悠ライフ」を運営しています。 病院や介護施設としてではなく、家のようにストレスなく過ごすことができる施設が目標です。 ◆「ナーシングホーム​悠ライフ」について 介護だけでなく医療ケアが必要な方々のニーズにお応えするため、医療・看護に特化した設備と体制を整えています。 24時間看護師・介護士が常駐しているため、日常的に医療ケアが必要な医療依存度が高い方でもご入居が可能です。 現在、岐阜県・滋賀県・石川県・富山県・新潟県・岩手県に10拠点を構えています。(2024年6月時点) 施設HP:https://www.kaigo.kind-life-japan.com/ ◆地域とのつながり 介護施設は地域コミュニティの一部です。 そのため、病院やケアマネージャーなど、地域との連携が欠かせません。 限られた病床を確保しつつも、継続的に医療が必要な方に対して適切な医療を提供する。 そのために「ナーシングホーム​悠ライフ」は、時には病院に足を運びながら、医療ケアの受け皿としても機能しています。 ◆事業運営について 金融・不動産業界出身の役員陣の経験を活かして、介護業界及びそれに伴うIT事業のM&Aも積極的に行っています。 また今後取り組んでいきたいのは、介護業界を取り巻く課題解決です。 IT事業として、例えば介護士・看護師向けの採用プラットフォーム作りにもチャレンジしていこうとしています。

Why we do

ミッションは「真の住み家を創造すること」  ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ 代表の松尾は、IT企業での勤務後、より人のためになる仕事がしたいと考えて鍼灸師の国家資格を取得。 鍼灸師として地域にお住まいの高齢者の方々やそのご家族と接する中で、ご本人とご家族が安心して入居できるような場所を作りたいという想いから、「ナーシングホーム悠ライフ」の運営をスタートしました。 老人ホームに入居するという選択は、ご本人にとっても、ご家族にとっても、悩みが伴うことだと思います。 ご本人が感じる、これまで住んでいた家から離れて暮らすことへの不安。 ご家族が感じる、大切な家族が幸せであって欲しいという気持ち。 その両方を満たすことができるように、私たちは「暮らす」ことに対して真剣に向き合っています。 ここに居て良かったと感じられる場所づくりのために、従業員自身が「ここで暮らしたい」「大切な人に暮らしてほしい」と思えるかどうかが、事業運営を行う上での判断軸の一つです。 --- CEO 松尾の創業ストーリーは、以下をご覧ください --- SEから鍼灸師、訪問施術で感じた想い | 人生のクライマックスに住まう場所、ナーシングホーム悠ライフ開設【CEOインタビュー】 ・前編 https://www.wantedly.com/companies/company_55213/post_articles/913856 ・後編 https://www.wantedly.com/companies/company_55213/post_articles/919005

How we do

◆私たちのチーム ・スピード感のある組織 現在当社では、約300名が活躍中。 施設ごとに働いている人数は異なりますが、若手メンバーも多いです。 どのメンバーも「介護施設だから」という枠にとらわれず、できることを増やすためのアイデアを積極的に提案してくれています。 成長中の企業ですので、施策を回していくスピードも速いです! ◆働き方 ・ワークライフバランスには自信あり! 時間外労働時間は月平均で約5時間程度。これは介護業界全体で見ても少ない数値です。 残業が発生しないようにするために、現場と管理者の仕事を分けて、勤務時間内に効率的に業務を進められるような体制づくりを行っています。 それぞれが業務に集中できるように体制を整えることで、目指しているのは残業0時間です! ◆価値観 ・入居者様が幸せになった先に、利益が最大化する 介護施設ですが、ボランティアではありません。 一人ひとりがコスト意識を持ち、利益を最大化していくことが必要です。 ただ、利益を最大化していくためには入居者様が幸せになること、また従業員がパフォーマンスを発揮できる環境が必要だと考えていますし、そのための環境はしっかり用意します。 ・全員の意見が大切 「上の意見を絶対とすることにメリットはない」というのが、役員陣の考え方。 代表に鍼灸師としての経験があることもあって、現場の意見を重視しています。 普段からLINEワークスでこまめに連絡を取り合いますし、アイデアや意見は上に伝えやすいオープンな雰囲気です。 働き方に関するヒアリングも定期的に実施し、環境づくりに活かしています。