What we do
産直D2C事業 | OWL（アウル）：昨年12月サービス開始！
ふるさと納税支援事業 | 返礼品一元管理システム：約250の自治体と7,000の事業者と契約！
レッドホースコーポレーションは、「あなたの想いからはじまる、新たな価値を「ソウゾウ」する企業をもとに様々な新しい事業を展開しております。
我々は旅行土産の宅配サービスを行う企業として長年事業を行ってきました。 それは旅行が今よりも身近ではなかった時代、我々はお土産というものを通じて、人々の笑顔を創ることのお手伝いをするというものでした。
しかしながら旅行がより身近なものとなり、また目まぐるしく情勢が変化する昨今において我々はいつまでもそこに留まっているわけにはいきません。
人々の笑顔を創る、そのマインドは残しつつ、我々はこの地球上に生きる1人ひとりを大事に想い、そしてすべての人の幸福へと繋げていけるよう、人々の暮らしをより豊かにする様々なサービスを展開していきます。
『レッドホースコーポレーション』という社名の通り、スピード感をもって新しい世界へ駆け出します。それは日本だけではなく、アジア、そして世界へ。一人ひとりの挑戦意欲と情熱が、さらなる飛躍の原動力になります。
■コーポレートサイト https://www.redhorse.co.jp/newgraduate/
Why we do
平均年齢33歳。経験豊かなシニアメンバーから若手までバランスのいいチームです！
新規事業部門責任者兼CTOの山田です。ふるさと納税DX事業から産直D2Cまで立ち上げ推進してきました
■VISION
『あなたの想いからはじまる、新たな価値を「ソウゾウ」する企業』
当社の考える「あなた」とは、当社の顧客、取引先企業、 従業員とその家族など、過去・現在・未来において当社を取り巻く すべての人々のことです。
当社は、これらの人々のことを想う、またそれぞれの抱える想いに 寄り添うことによって当社でしか作りえない新たな価値を生み出し、提供し続けていくことを目指しています。
■MISIION
『ふたつのソウゾウリョクで、人々の暮らしに 新しい選択肢を提供する』
世の中の人々がまだ気付いていない課題やニーズを見つけ出し解決する為、想像と創造、 ふたつの「ソウゾウリョク」を発揮し、安心・安全・成長・充実した暮らしを実現するための選択肢を提供します。
■VALUE
『想いに寄り添う』
レッドホースコーポレーション全ての社員が理解し実行する価値観・行動指針が「想いに寄り添う」ことです。私たちは一人ひとりの社員自身とその家族、 顧客、株主すべての人を想って、その想いに寄り添い、共に分かち合う時間を 大切にしていきます。
1. 信頼と個の尊重
互いに信頼し、一人ひとりの個性や価値観、違いを認め、受け入れ合い、チームとして共通の目標に向かって働いていく。
2. 圧倒的、傾聴力
誰よりも、圧倒的に相手を理解して相手の幸せを考える。相手に寄り添って、気持ちや立場、環境について明確に違いを理解し、相手を深く理解することが大切。
3. 一人ひとりがプロフェッショナル
私たち一人ひとりが主役であり、自分の仕事に責任と誇りを持ち、努力を続けることが大切。プロフェッショナルとして、自分の物語をいかに面白がれるか。
4. 相手の笑顔を想定し、検証し続ける。
ターゲットとなる相手を第一に想い、その人を笑顔にするためにできる事をロジカルに考え、実行し、検証し続ける。
5. スピードと機会を逃さない。
「今」自分にできることを考え、スピードに乗り遅れず、機会をつかむ。日々の仮説検証から機会を見出だし、スピード感をもって対応していく。
How we do
新規事業創出のために2020年6月からOPENした浜松町の第二オフィスです
和気藹々と事業作りしています！
■展開している事業
〇産地直D2C事業「OWL」
生産者と飲食店の市場を通さない直接取引を支援しており、新鮮で安全な食材の売買ができるWEB上のファーマーズマーケットを展開しています。
〇ウェルネス事業
加速する健康志向のニーズに応えるべく発足し、自社商品の開発・販売などを行っています。独自の商品開発技術と物販のノウハウを組み合わせ、新たな健康市場へ参入を図っています。
〇エデュテインメント事業
「エデュテインメント」とは教育（Education）とエンタテインメント（Entertainment）をかけあわせた用語です。eスポーツ体験施設「REDEE」は、子供たちがゲームの体験を通じて広範な知識・スキルを獲得するための施設です。ゲームとの関わり方、異なる背景をもった他社とのコミュニケーション、科学技術への知識を養っています。
■地域活性化事業
ふるさと納税に参加する自治体に向け、返礼品事業者対応、各ポータルサイトへの商品掲載、寄付者コールセンター、受発注管理、在庫管理など、様々なサポートサービスをワンストップで提供。制度初期からノウハウを蓄積し現在、約250の自治体と7,000の事業者との契約を締結、地方自治体の寄付拡大に努め、地方創生を力強くサポートしています。
