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「Smart119」が世界的位置情報アプリと連携。住所や目印がない場所でも119番通報者の位置特定が容易に

救急システムへの導入は日本初、「救急要請者の居場所がわからない」を最先端技術で解決

千葉大学発医療スタートアップ企業である株式会社Smart119(本社:千葉県千葉市、代表取締役社長/CEO:中田孝明)は、救急情報システム「Smart119」に、位置情報を3つの単語だけで伝達できる技術「what3words」を組み込むことで、119番通報者の居場所をピンポイントで特定する新機能の開発に着手しました。今後、救急搬送効率化を目指した実証実験においてテスト運用を開始します。
救急要請の受信時、救急指令センターにおいて最初に必要となるのは、通報地点を迅速に特定する技術です。しかし山間部や過疎地、広大な公園内など、大きな建造物や特徴的な地形等の目印がない場所では、119番通報者からの口頭による説明のみで通報地点を特定することは困難であり、そのことが原因で救急隊の現場到着に遅延が発生するなど、迅速な救命救護活動に支障が生じる可能性がかねてより指摘されてきました。

株式会社Smart119は、AI・音声認識を活用して、救急指令センター~救急隊~病院間のリアルタイム情報共有を可能にする救急医療情報サービス「Smart119」に位置情報アプリ「what3words」を組み込むことで、より精度の高いピンポイントでの位置特定機能を付与します。

what3wordsは、正確な位置情報を簡単に伝えることができる革新的な位置情報技術です。地球を3m×3mの正方形に分割し、それぞれの正方形に3つの単語を組み合わせた「3ワードアドレス」を設定しました。山間部や過疎地など、住所だけでは特定できない場所でも、「3ワードアドレス」を使えば、119番の発信者は助けを必要としている場所を正確に伝えることができ、消防センターは現場に直接、消防隊を派遣できます。

what3wordsは、スバル、ソニーイノベーションファンド、アルパインといった日本の主要投資家の支援を受け、日本市場での展開を加速しています。位置情報システムとしての汎用性は非常に高く、メルセデス・ベンツ、三菱、日立、ナビタイムなど、世界中の多くの公共機関や企業がwhat3wordsをサービスに組み込んでいます。無料のwhat3wordsアプリは、iOS、Android、オンラインマップから利用でき、日本語を含む50言語に対応しています。

■what3wordsについて:https://what3words.com/ja/about

「Smart119」では、119番通報者の位置情報を正確に把握するためにwhat3wordsを使用します。what3words組み込み後のサービスフローのイメージは、次のとおりです。

①救急指令センターへの119番通報の入電後、「Smart119」のシステムを経由して、通報者の携帯電話やスマートフォンに、SMS(ショートメールメッセージ)で位置情報確認のための専用URLを送信します。
②通報者がそのURLにアクセスすると、通報者の位置を示す3つの単語が表示されます。
③通報者がその3つの単語を通話で救急指令センターのオペレーターへ伝達。
④オペレーターが3つの単語をコンピューター上で入力すると位置情報が表示され、オペレーターが救急隊に出動を要請します。

救急システムへのwhat3words導入は日本初の試みです。本運用の開始後には、119番通報の入電から救急隊の出場までの時間短縮が見込まれ、救命率の向上などの効果が期待されます。

英国、米国、オーストラリア、ドイツ、ベルギー、オーストリア、シンガポール、カナダ、インド、南アフリカといった世界の多くの国々において、救急司令センターが遭難者の位置を特定する際、時間と人的リソースを節約するためにこの革新的な技術を活用しています。

「安心できる未来医療を創造する」を経営理念に掲げる株式会社Smart119は、代表を務める中田孝明医師をはじめ、多くの医師、救急救命士、看護師などが集結している医療のプロフェッショナル集団です。救急医療を中心に、ICTによる医療の発展を通じて幅広く日本の医療に貢献することを目指しています。

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