Yuta Nanjo

2015年に起きたネパール大地震の支援を目的に立ち上がった団体の活動に参加。

2016年9月
ネパール渡航
・震源地訪問
・小学校での防災訓練実施

2016年10月~2017年5月
ゲストハウスプロジェクト
2016年12月以降はリーダーとして活動
・人の森国際開発カレッジ開発フィールドワーカー講座受講
・関連事業のイベントへの参加
・建築家の方からの測量実習
・ネパールのＮＧＯとのパートナーシップ締結
・ネパールの建築事務所と契約
・村人とのワークショップ、同意を得る
・土地の前借をする
・クラウドファンディング会社Readyforの申請
・村人への意識調査

2017年5月～2019年3月
アドバイザーとして活動

地域実践プロジェクトのネーパール支援ゼミ

「サラリーマン、めっちゃ楽勝かも！！」27歳で初就職した私が4ヶ月で海外マーケ事業部長になれた理由

「やりたいと思ったら突き進む大切さを感じています」新卒2年目、マーケティング未経験の私がまじすけ株式会社で感じていること

＜ヨルダンの課題と遭遇＞　2017年9月
パレスチナ、シリア、イラク難民家庭等、20件以上を取材した。また、国連難民高等弁務官事務所や国連パレスチナ難民救済事業機関等の国際援助機関や、現地NGO、政府機関等からお話を伺った。ヨルダン全体が難民の増加により悲鳴を上げていること、難民の方々は経済的にも精神的にも本当に苦しい状況にあることを知った。自分に何かできることはないかと漠然と考えだした。

＜課題解決の手段の模索＞　2018年3月
イラク人難民家庭を中心にヨルダンにいる様々な人へのインタビュー行った。また、独身の男性難民家庭への宿泊を通して、身を持って実態を理解しようと努めた。その中で、今まではマクロな視点で見ていた「仕事」の問題の重要性を個人レベルで実感した。更に聞き込みをしながら、小さな仕事のニーズがあることにも気づいた。ヨルダンで一般的なUberやAirbnbといったサービスからもインスピレーションを得て、単発の仕事のニーズと活用されていない労働力をオンライン上でマッチングさせることを思いついた。そこで、プログラマーやデザイナー等のチームを集め、計画を練った。

＜実践活動＞　2018年7月～11月
・日本で類似サービスを運営している会社の取締役社長と、Skypeを通じて相談させて頂いた。
・オンライン決済が普及していない中でどのように継続的にお金を得る仕組みを作るか。聞き込みベースの調査をし、候補を洗い出して、試算を行った。
・横浜国立大学のベンチャー支援制度に採択された。
・同大学のゼミナールで学んだ採用学の知見を活かしながら、ヨルダンの求人サイトを使い、無給という条件ながら優秀なプログラマーを得た。
・弁護士を知人の伝手、大学や事務所への訪問で探し、法的事項の確認をした。
・アプリは7割程完成した。
・ヨルダンのチームは解散状態
・Facebookグループを用いて社会的ニーズを解決しようとする人達を調査し、資金の殆どない中で、どのようにマーケティングをしていけば良いのかを学んだ。

FURSA PROJECT

地震の震源地であったシンドパリチョーク郡のギランチョー村は、村内の住宅のほぼ全てが全壊したにも拘わらず、被災から1年強で全63戸の住宅全てを再建するという”奇跡”を成し遂げた。住宅再建の費用は、ネパール地震に際して立ち上がった地元の団体であるドルムス・スンタリ財団からの支援によるものであり、その支援の原資は内外のネパール人からの寄付によるものであった。同財団が再建した住宅は63戸全てが、被災前の差異にかかわらずほぼ同等の大きさ、間取り、設備を整えてものであり、極めて画一的な「ユナイテッド・ビレッジ」である。
　私達は、2016年以来。この住宅再建プロジェクトに着目し、科学研究費助成事業（基盤研究B）、2016〜2019年度、「ネパール大地震の社会的インパクトとレジリエンス強化のための革新的支援法」として、住民らへの戸別訪問を繰り返し、本復興事業の効果やインパクト等を、計測しようとしてきた。
　私は、先生方の助手として、研究課題の策定から、ロジスティクスの手配、質問票の作成、戸別訪問、関係資料の取得まで多岐に渡り、業務を行ってきた。調査が長引いた際は、私だけ村に残り、三人の通訳と協力し、調査を行った。

科学研究費助成事業「ネパール大地震の社会的インパクトとレジリエンス強化のための革新的支援法」

シリア内戦以降シリア、イラク等を中心に70万人以上難民が流入しているヨルダン。現状を認識し、新たな研究課題を発見するためのプレ調査における助手として、2018年8月にヨルダンを訪問した。
　パレスチナ、シリア、イラク難民家庭等、20件以上を取材した。また、国連難民高等弁務官事務所や国連パレスチナ難民救済事業機関等の国際援助機関や、現地NGO、政府機関等からお話を伺った。
　ヨルダンにおいては、「国際社会が着目するシリア難民は一級難民、パレスチナが二級、イラクは三級」といった処遇が実情として存在するという声を複数聞いた。世界大で難民が発生する難民の世紀においては、「難民のなかでの格差」が問題となっているのである。
　今年度、科研費が通り、本格的な調査を8月ごろに行う予定である。