【2024年最新】コンサルティングファームの特徴を紹介します！

昨今、就活生の間でコンサルティング業界の人気が高まっていることから、皆さんの中にもコンサルタントになりたいと考えている方がいるのではないでしょうか？

しかし同時に、「コンサルティングファームの数が多すぎて、ファームごとの違いがわからない」という悩みを抱えている方も多いと思います。

そこで今回は、総合系・戦略系・シンクタンク系コンサルティングの代表的なファームの特徴を解説いたします。
また、後半には、総合系コンサルティングファームである「ZEIN」の特徴についても紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください。

総合系コンサルティングファーム

EYストラテジー・アンド・コンサルティング

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（以下、EYSC）は、世界150カ国以上の拠点に約30万人の社員を有するEYグループのメンバーファームです。日本国内には、約4,500人の社員を擁し、グローバルネットワークと連携しながら、ビジネスやデジタル領域など多岐にわたりサービスを提供しています。

特徴

EYSCの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、強固なグローバルネットワークです。
世界中にメンバーを持つEYのグローバルネットワークを積極的に活用することで、総合系ファームのなかでも、特に多くの海外案件を担っています。
具体的には、グローバルで培われたさまざまな知見・ネットワークを駆使し、日本企業の海外進出や海外企業の日本市場参入をサポートしています。

2点目は、圧倒的な成長率です。
2019年に成長戦略である「プロジェクト・ドラゴン」を実施して以降、コンサルティング事業の国内売上成長率が3期連続で30％を超えており、ますますの成長が期待されています。

PwCコンサルティング

PwCコンサルティングは、世界151カ国に約36万人の社員を有するPwCグローバルネットワークのメンバーファームです。日本国内には、約3,000人の社員を擁し、企業戦略策定や業務効率化などの領域で幅広いサービスを展開しています。

特徴

PwCコンサルティングの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、トータルサービスを提供している点です。
PwC Japanグループに所属しているコンサルティング、監査、法務などの専門家が積極的にコラボレーションすることで、トータルサービスの提供をシームレスに行っています。また、分野の異なる専門家が連携することにより、さまざまな角度から案件を捉えた高度で多角的なソリューションを考案しているという強みがあります。

2点目は、独自のフレームワークを活用している点です。
PwCでは、ビジネス（B）、エクスペリエンス（X）、テクノロジー（T）の3つの要素を統合することでクライアントの革新を加速させる「BXT」と呼ばれるフレームワークが用いられています。このフレームワークによって、事業の持続性や技術の実現性をバランスよく統合しながら、構想から実行までの推進を可能にしています。

デロイトトーマツコンサルティング

世界150カ国以上に約41万人の社員を有するDeloitte Touche Tohmatsuのメンバーファームです。日本国内には、約3,600人の社員を擁し、監査法人やアドバイザリーとも連携しながら、さまざまなコンサルティングサービスを提供しています。

特徴

デロイトトーマツコンサルティングの特徴として、日系企業の色が強いという点が挙げられます。
この特徴の背景には、コンサルティングファームのなかでも早期のうちから日本に進出していたため、国内での活躍が長いという歴史があります。そのため、豊富な経験や知見が武器となり、国内でのプレゼンスが高いです。

また、日系企業の色が強いことから、人を育てる文化が浸透しており、教育制度が充実しています。
例えば、新卒研修には「プールユニット制度」が採用されていて、幅広い経験のなかでコンサルタントとしての基礎能力を身につけていくことが可能になっています。
このように、「Up or Out」と表現されるような外資系の社風というよりは、一人前のコンサルタントになるまでサポートする社風が特徴です。

KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングは、世界143カ国に約27万人の社員を有するKPMGのメンバーファームです。日本国内には、約1,800人の社員を擁し、事業変革やリスク＆コンプライアンス、テクノロジーの3分野のサービスを強みとしています。

特徴

KPMGコンサルティングの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、少数精鋭の体制です。
KPMGコンサルティングの日本国内の従業員数は約1,800人と、他の総合系ファームに比べて、少人数で構成されています。また、2014年設立と比較的新しいことから、ベンチャー気質の社風であり、個人に与えられる裁量が大きいという特徴があります。

2点目は、ローカルリスペクトの社風です。
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルの直接的な子会社ではないため、本社の意思決定の影響を受けにくいという特徴があります。そのため、本社の意向に左右されすぎずに、目の前のクライアントに対して、自分たちが考案したソリューションをクイックに提案することが可能になり、やりがいを感じやすい環境です。

戦略系コンサルティングファーム

McKinsey & Company

マッキンゼー・アンド・カンパニー（以下、マッキンゼー）は、アメリカに本社を置く、圧倒的なプレゼンスを誇る戦略系コンサルティングファームです。世界65カ国以上に130を超える拠点があり、日本では1971年に東京オフィスが開かれました。

特徴

マッキンゼーの特徴として、圧倒的な規模が挙げられます。
また、数多くある世界中の拠点を一つの組織として扱う「One Firm Policy」のもと、戦略系コンサルティングファームのなかでも、国や領域などの垣根を越えたコラボレーションが活発なため、グローバルかつ規模の大きい働き方をすることができます。

グローバルな働き方については、国を超えた人材の共有が積極的に行われていることから、日本オフィスで採用された社員も海外オフィスで働く機会が多く用意されています。また、日本オフィスにも海外の社員が多く在籍しているため、国内であっても多様な価値観を吸収しながら仕事をすることができます。

また、規模の大きい働き方については、マッキンゼーは日本でも存在感を誇っていて、国内のトップ企業に多くのクライアントを持っているため、さまざまなリーディング企業にサービスを提供しています。このように、多様な人と関わりながら、社会・企業に大きなインパクトを与えることができる点が、非常に魅力的です。

Boston Consulting Group

ボストンコンサルティンググループ（以下、BCG）は、アメリカに本社を置く、世界的なコンサルティングファームです。世界50か国以上に100を超える支社があり、日本では1966年に東京オフィスが開かれました。

特徴

BCGの特徴として、日本におけるプレゼンスの高さが挙げられます。
BCGは、早期に日本へ進出したことから、外資系戦略ファームの先駆けとして国内で圧倒的な地位を確立し、多くのトップ企業を支援してきました。そのため、戦略系コンサルティングファームのなかでも、日本におけるプレゼンスが大きな強みになっています。

実際、他の外資系コンサルティングファームよりも、国内案件に注力していて、戦略からオペレーションまで幅広く請け負うコンサルティングを行っています。

また、国内のさまざまな業界の大規模案件を担っているだけでなく、日本政府との結びつきも強くなっています。そのため、公共性の高い案件に携わるチャンスが数多くある点も魅力です。

Bain & Company

ベイン・アンド・カンパニー（以下、ベイン）は、アメリカに本社を置く世界的なコンサルティングファームです。世界40カ国の65都市で活躍していて、日本では1982年に東京オフィスが開かれました。

特徴

ベインの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、成果主義の社風です。
信条にも表れているように、クライアントに真に進むべき道である「True North (真北)」を示すことに強いこだわりを持っています。この姿勢は業務スタイルにも影響を与えていて、企業変革を導く提案を徹底的に追求する社風や、クライアントの結果と報酬を連動させる連動報酬制の採用など、クライアントへの貢献を非常に重視しています。

2点目は、働きやすい環境づくりに注力している点です。
ベインでは、キャリアプランやライフステージに合わせた働き方を推進していたり、人材育成に注力していたりと、社員の働き方に強くフォーカスしています。
この姿勢は社員からも非常に評価されていて、働きやすい企業を社員がランク付けするGlassdoor「Best Places to Work（働きやすい企業）」において、14年間連続で4位以内にランクインしています。

シンクタンク系コンサルティングファーム

野村総合研究所

野村総合研究所(以下、NRI)は、「コンサルティングサービス」と「ITソリューションサービス」の2つのサービスを、民間企業・官公庁に提供しているファームです。インフラや金融、公共など多方面の業務ノウハウを活用して、幅広い領域でコンサルティングを行っています。

特徴

NRIの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、分析からソリューションの実行までを一気通貫で担うことができる点です。
NRIでは、まず、高度な専門性を有するコンサルティング部門や研究部門が、業界やビジネスの分析によって、課題発見や解決策の考案をリードします。そして、ITソリューション部門と連携することで、具体的なシステムの設計や運用までのトータルサービスを提供しています。

2点目は、充実した研修制度です。
NRIは、研修費が高い企業として評価されることが多く、社員の成長への投資を惜しまない社風があります。具体的な研修の内容としては、部門や国を超えたトレーニー制度や海外大学で学位を取得するための留学制度が挙げられます。このように、若手のうちから着実にコンサルタントとしての力を身につけられる環境が特徴です。

三菱総合研究所

三菱総合研究所(以下、MRI)は、幅広い業界やクライアントにサービスを提供しているファームです。社会や企業の課題解決のために、経営コンサルティングやICTソリューション、先端技術開発などの領域に携わっています。

特徴

MRIの特徴として、主に2点が挙げられます。

1点目は、幅広い顧客基盤です。
MRIでは、「中立性」を基本理念のひとつとしていることから、特定領域に偏らず幅広くサービスを提供しています。そのため、クライアントの属性も、民間企業と官公庁のバランスが非常に取れています。このように、さまざまな案件やクライアントと関わるなかで、多様な経験を積むことができる点が大きな強みになっています。

2点目は、人材の多様性です。
MRIには、約1,000人もの社員が所属していて、連結子会社も合わせた社員数は日本のシンクタンクのなかでもトップクラスになっています。また、社員の強みも多岐にわたっており、医療や地域再生、宇宙科学やビッグデータなど、多彩な人材が所属しています。このように、さまざまな分野の人材が協働することで、多様な角度から課題をとらえることが可能になっています。

ZEINの特徴

ZEIN株式会社

ZEINは、2017年に大手外資系コンサルティングファーム出身者を母体として設立した総合系コンサルティングファームです。コンサルティングとテクノロジーの融合により、課題解決に向けたコンサルティングサービスやソリューションの提供、プロダクトの企画・開発・運営をしています。

特徴

ZEINの特徴として、大きく2点が挙げられます。

1点目は、教育体制が充実している点です。
ZEINは、社員一人ひとりに対する教育が充実しており、経験豊富な先輩社員からコンサルティングのノウハウを学ぶことができます。具体的には、原則シニアマネージャー以上の社員が一人ひとりの社員と直接関わり、その人に合わせたサポートや教育を行っています。

また、会社として学ぶ機会を提供するだけではなく、社員自ら学ぶことを大切にしています。
具体的には、多くの社員が主体的に勉強会を実施し、自分に必要な知識やスキルを身につけています。

2点目は、成長過程であるという点です。
コンサルティングファームとしては小規模であるZEINでは、一人ひとりが裁量を持ってさまざまな業務に触れることができるため、早期から実力を身につけられる環境だといえます。また、大手ファームと比べて人員が少ない分、業務に対するスピード感や主体的に業務に取り組む姿勢を養うことができます。

さらに、成長フェーズであるため、会社と共に成長できるという魅力もあります。
今後も変化していくZEINでは、社員やクライアント、サービスの変化など、さまざまなステージに密接に関わっていくなかで、多様な経験を積むことができます。