What we do
◆事業◆
クライアント課題に対して、サービス的視点・技術的視点の双方から提案し開発するクライアントワークを行っています。
開発には企画段階から関わり、設計・開発・運用・マーケティングまで一気通貫で並走します。
納品して終わりではなく継続してクライアントのプロダクトに関わることが多いため、開発したものを世の中に出したあとも継続的にサービスのデータを追いかけ、改善に関わることが可能です。
ときにはユーザーの反応を見て新しい施策や機能を提案したり、クライアントと機能追加をあるべき論で話し合ったりなど、「事業会社でのプロダクト開発」さながらの経験を積んでいくことができます。
私たちは、納品ベースの受託会社では通常関わることが難しい「サービス開発とそのPDCA」に関わることで、事業会社の視点を持った開発会社であり続けることを目指しています。
社内案件の８０％以上が新規開発になりますので、技術の縛りも少なく、モダンな環境を取り入れて開発を進めることができます。
開発規模についても様々で、案件によって３ヶ月のものから１年を超えるものまでさまざまです。
◆案件◆
アプリ開発やシステム開発が中心で、全体の９割以上を占めます。
現時点ではホームページ制作やCMS制作の案件は少なめです。
□ 携わることが多い案件
・ネイティブアプリ開発（Flutter, Swift, Kotlin）
・Webアプリケーション開発（SPA, PWA）
・システム開発（SPAで構築する管理システム, ヘッドレスクローラーなど）
・インフラ設計構築（サーバレス環境構築など）
Why we do
株式会社クアリタは 2018年8月8日にベンチャーやスタートアップなどの事業会社出身メンバーを中心として設立されました。
各々が自社サービスの開発等で培った企画設計・開発・拡大のナレッジを生かし、クライアントのサービス開発やビジネス成長を支援することはできないか。と考えたことがきっかけです。
メンバーの腹のうちはさまざまで、
<< 技術的自由度の高いモダンな開発をいろいろと経験したい >>
とか、
<< 今までのゲーム事業プロデューサーの経験を生かせば、レガシーな業界やITにあまり強くないクライアントに対してめちゃくちゃいいものを作ってあげられる気がするー >>
だとか、
<< 将来事業会社を作りたいから、複数プロダクトに関わって開発ノウハウやディレクションノウハウを一気にためていきたい >>
などなどいろいろあったのですが、全員に一つだけ共通していたものがありました。
【クライアントのその先のユーザーに価値を届け続ける】
クアリタはサービス開発のプロフェッショナル集団であり続けたいと思っています。
開発要件を取りまとめ、実装し納品することそのものがゴールだとは考えていません。
クライアントのビジネスの背景を理解することから、その実現手段としてのWebサービス、アプリケーションを提案・開発し、リリース後はグロースまで貢献する。
自分たち自身がサービス開発で培ったナレッジやスキルを武器に、目の前の課題を持ったクライアントをどのようにして支援できるのか？
そうしたプロフェッショナル意識を持ったメンバーがクアリタの事業を作っています。
How we do
◆開発体制◆
事業会社出身者が多く平均年齢は30歳です。メンバーのほとんどがエンジニアなので、働きやすい環境をご用意しています。個々がパフォーマンスを最大限発揮いただくことを重視していますので、服装は自由ですし、働く場所や時間も柔軟に決めていただけます。
特に最近は多くのメンバーがフルリモートで稼働していますが、オフィスは恵比寿徒歩1分のところにあり、対面MTGや気分転換などで定期的に集まっています。
さまざまなフェーズのさまざまな案件が常に動いていることもあり、エンジニア同士で案件を跨いでナレッジの共有をしあうこともしばしばあります。スキルを持ったメンバー同士で、信頼し合うことを大切にしています。
◆使用技術◆
開発環境や使用する技術・ライブラリ等に縛りはありませんので、ユーザーファーストに合わせて、新しい技術を取り入れながら開発を進めていただくことが可能です。技術面、開発体制面でもエンジニアに魅力的な環境を提供できると考えております。
AWS、GCPなどのクラウドサービスはもちろんのこと、サーバレス、FirebaseなどのmBaaSを用いた構成を積極的に採用しています。受託開発とはいっても既存システムの改修案件は少なく、ゼロからアーキテクチャ設計をしてのプロダクト開発がほとんどなのも、新しい技術を積極採用して構築ができる理由になります。
◆チームの考え方◆
現在は30名ほどのチーム体制で案件ごとにユニットを組んで開発・運用を行っています。
常時さまざまなジャンル・技術の案件が動いているので、個々の興味や技術領域に合わせて、プロデューサーやディレクターとの話し合いのもと関わる案件を決めることができます。
