新時代を迎えた当社の取り組み

2020年4月以降、わたしたちはすべての活動をオフィスからリモートワークへとシフトしました。正社員、業務委託、パート、インターンに関わらず、全てのメンバーがリモートで業務を行なっております。効率や管理の問題を不安視されている企業も多いかと思いますが、当社は寧ろ全てのポイントで効率化が出来、業績拡大へと繋がっております。

それはどうやって？

働く環境はリモート時代に最適なワークスタイル、「Zoom」「Slack」「Notion」を活用したフルリモートワークで業務を展開。ディカッションやグループワークが必要な場合は「WeWork」でオフィスワークを併用し時間と場所を最適化しています。

ZOOMを使ってのミーティング風景。ミーティングでは必ず資料等の画面共有が行われ、共有情報の可視化、タイムリミットを設け、密度の濃いミーティングを実施。メンバーはそれぞれ集中できる場所にて業務を行い、ミーティングにも参加しています。

ここ数年で時代は大きく変化をしている

日々テクノロジーが進化をしているというポジティブな面もありますが、反面に新型ウイルスの蔓延により世界全体の価値観や生活、働き方までもが大きく変わってしまったというネガティブな面でも、時代がガラッと変わってしまいました。

そんな中で、当社としても昨今の社会情勢に順応すべく、オフィス勤務という概念を撤廃し、新しい働き方をスタートさせました。

どんな状況であっても、お客様の期待を背負っている以上、事業を継続しながらサービスレベルを上げていかなければなりません。
しかし、当社にて共にミッションを達成していく為に参画してくれているメンバーにも人生があり、生活があります。

メンバーに最高のパフォーマンスを発揮してもらう為に、「フレイ・スリー」と「プライベート」をしっかりと共存できる方法を模索し、完全テレワークへの方針へと切り替え、仕事そしてプライベートどちらを犠牲にすることなく、ミッションを達成していける働き方、それが現在のフレイ・スリーのスタイルとなっております。

当社メンバーの声

女性セールスSさん（2022年1月にジョイン）

Sさん：私は転職して当社に入社したのですが、それまでは地方の、古さを重んじるような業界にいたこともあり、テレワークとは無縁な働き方をしていました。最初は対応できるか不安でしたが、一番不要だと感じる通勤移動時間がカットされて、その分朝の時間ゆっくりしたり、睡眠時間を増やしたり、今まで出来なかった朝の運動が出来たりと、しっかりと仕事の準備ができますし、気分転換や切り替えをしやすくなったかと思います。

また、女性特有の悩みや問題があったりすると思いますが、以前の職場だと、どうしてもオフィス勤務になるしそれを我慢しなければいけない雰囲気があったりしたのですが、テレワークだからこそしっかりとケアや、より良い付き合いをしながら、自分自身の事や身体の事も蔑ろにせず、仕事が出来るということがとてもやり易さに繋がっています。

男性カスタマーサクセスFさん（設立当初よりジョイン）

Fさん：当時、CM制作代理店の一事業として設立し、そこにジョインしたのがスタートでした。業務上デスクトップPCが必要なので、全て出社をして業務を行なっていました。今では不思議な感じがしますが、社内、社外どちらも打ち合わせは当たり前に対面。お客様先に出向くことが多数なので、移動時間が占める割合が高かった記憶があります。
現状メインのコミュニケーションツールとなったSlackですが、当時も導入済みでしたが、基本その場所にメンバーがいるので、小さなことでも会話で済ませることが多々ありました。今思うと、この時間が相手、そして自分自身の時間を奪っていたんだなと思います。
徐々にSlackを駆使するようになり、ログを残したいという意図と、相手の時間を奪わないよう、隣のデスクですぐに話せる状態でもSlackで質問することは増えはじめていたかと思います。

そこから時代が大きく変わり、完全リモートで私の場合は自宅で勤務をしております。打ち合わせは社内、社外どちらもほぼオンライン化。社内コミュニケーションはSlackでできていたのでスムーズに移行できました。移動時間分を有意義に活用できるようになったので、これまでなかなか時間が取れなかった、子供と過ごせる時間が増えたのが一番嬉しいことです。

内閣府「地方創生テレワーク Action宣言」

今回縁がありまして、内閣府の「地方創生テレワーク Action宣言」に参加をさせていただきました。
https://www.chisou.go.jp/chitele/sengen/company/index.html

現在は殆どのメンバーが関東近郊に居住をしておりますが、事業の拡大を目指す中で、いずれは様々な場所でも活躍できる働き方を推奨しながら、これからの事業組織体制を構築していかなければなりません。
それこそが次世代の事業体を作っていけると考えております。

地方創生テレワーク推進運動とは？

新型コロナウイルス感染症の拡大により、東京都23区で５割以上の方々がテレワークを経験し、地方移住や、兼業・副業、ワークライフバランス充実への関心の高まりが見られるなど、テレワークに関する企業の取組が進展するとともに、国民の意識・行動も変容が生じています。 地方創生テレワーク推進運動は、この機運を逃すことなく、会社を辞めずに地方に移り住む転職なき移住、ワーケーションなどによる関係人口の増加、東京圏企業による地方サテライトオフィスの設置など、 都市部から地方への人の流れを加速させ、人口の流出防止、地方での雇用、新規ビジネスの創出など、多様な形で地方の活性化に貢献可能な地方創生テレワークについて、企業・団体等にその趣旨に賛同 いただき、官民一体で推進する運動です。