ITmedia ビジネスオンライン様にスマホアプリに医療保険が下りる時代が来たと題した記事を掲載いただきました。

2014年11月に施行された薬事法の改正により、ソフトウェア単体でも「医療機器」として認められるようになりました。スマートフォンアプリも保険適用の対象となるという大きな改正です。

弊社開発の禁煙治療アプリ「CureApp禁煙」は現在、多施設にて臨床研究中を進めており、日本初の「治療効果を持つアプリ」として医療機器承認を受け、保険償還されることを目指しています。

予防・未病のヘルスケアアプリは多く存在しますが、臨床試験、さらには治験を経て治療効果を確認されたアプリは日本には未だ存在していません。

医薬品の開発は膨大な費用と期間がかかり、長年の研究開発の中で有効な医薬品が存在しない領域は数少なくなっています。そのため、今では1剤を上市するための研究開発費用は1,000億円を超えると言われ、その費用は薬価という形で医療財政にも影響を与えます。
しかし、アプリの場合は医薬品に比べ開発費用は大きく抑えられるため、高い費用対効果が医療費の抑制につながっていくという可能性を秘めています。
また、「アプリ・ソフトウェアの医療機器」の市場は大きく成長することが見込まれながら、アメリカ等でも多くの企業がまだ事業化の途上にあります。そのため、日本から先んじて成功事例を生み出し・発信して行くことで、新しい医療のグローバルスタンダードを生み出すことも可能であるという可能性も有しています

そうした今後のデジタルヘルス分野、アプリの可能性について弊社佐竹のインタビューを交えながら記事にしていただきました。

掲載いただいた記事はNewsPicksで500 picksを超えるなど、大きな反響頂き、大変嬉しく思います。
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