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【メディア掲載:東洋経済ONLINE】スマホを使った禁煙治療に期待が掛かるワケ

5月31日の世界禁煙デー、2020年の東京オリンピック、屋内禁煙に関する議論などを受け、喫煙に対する社会的な課題意識と禁煙への関心が高まっています

非喫煙者はもちろん、多くの喫煙者もできるのであれば禁煙したいと思っているという調査結果がある一方、禁煙の施策としての禁煙治療は、治療を始めた方のうち1年後も禁煙継続できているのはわずか3割弱に止まっているのが現状です
喫煙が成人の死亡要因の第一位とされ、禁煙による医療費抑制への貢献も大きいと言われる中で、新しい禁煙治療が求められていると考えます

こうした背景を踏まえ、禁煙治療の新しいアプローチとして、弊社の「禁煙治療アプリ」及び先日発表したIoTデバイス「ポータブル呼気CO 濃度測定器一体型治療アプリ」を取り上げて頂きました

記事中の「東京の対策は世界27大都市の中で最も遅れている」という見解にもある通り、日本におけるタバコ対策はまだまだ遅れているとの指摘がされています

弊社ではむしろ日本から、世界でも「次世代の禁煙治療」となる新しい治療方法を創出し、禁煙治療成績の向上、ひいてはより多くの方が禁煙に成功され医療費も下がる、そんな社会の実現に向けて取り組んで参ります

記事はこちらに掲載されております:http://toyokeizai.net/articles/-/174290



「ポータブル呼気CO 濃度測定器一体型治療アプリ」についてはこちらをご覧ください:

遠隔診療において禁煙治療の呼気一酸化炭素(CO)濃度測定を可能にするIoT デバイス「ポータブル呼気CO 濃度測定器一体型治療アプリ」を開発
2017年5月1日 報道関係各位 近年、政府の未来投資会議や厚生労働省において、遠隔診療への保険適用の拡大が議論されています。禁煙治療もその対象の一つとして注目を集める一方、現在の保険適用の条件*1である呼気一酸化炭素(CO)濃度測定を遠隔では行えないため、測定のためには通院しなければならないという矛盾があります。 株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 ...
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000015777.html
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