経済的なリターンを得ると同時に、社会課題の解決も目指す社会的インパクト投資。2015年に国連で持続可能な開発目標（SDGs）が採択され、国家・世界規模の社会課題の解決に向けて、民間資本も大規模に導入する仕組みとして期待が高まっています。

少子高齢化や医療財政の深刻化など、様々な社会課題を抱える日本でも、民間資本の活用を通じた日本の包括的・持続可能な成長に繋がる手段として社会的インパクト投資が注目を集める中、東京で今年2月「社会的インパクト投資フォーラム2018」が開催されました。

弊社も社会的インパクト投資の担い手の1社として登壇の機会をいただきました。

＜登壇の背景＞

社会的課題を解決する事業において、多くの利害関係者に対する説明責任を果たし、加えて事業の提供価値を高めていくために、「成果の適切な評価」と「その結果を元にさらに精度を高めるPDCA」はとても重要です。しかし、そうした評価はややもすると曖昧になることが多くあります。

弊社では社会課題の解決に貢献する事業を提供することに加え、期間ごとに客観的な評価を行い、結果を踏まえたPDCAを行うことで、より高い水準に引き上げていく取り組みを行なっています。

この取り組みをご評価頂き、今回この貴重な登壇の機会をいただきました。

・ascure（アスキュア）禁煙プログラム：禁煙の成功・不成功について、自己申告だけでなく客観的な評価も取り入れています

https://www.ascure.technology/

・ascureSPARXメンタルヘルスプログラム：メンタル・ストレス状態の改善を客観的に確かめるために、ストレスチェックやBDIといった指標を初回から2ヶ月おきに確認しています

https://sparx.ascure.technology/

＜社会的インパクト評価とデジタルテクノロジーの親和性＞

上記のようなPDCAを回し、さらに高い社会的価値を創出できるようにするためには、結果の評価だけでなく、「なぜそのような結果になったか」「改善できる点はどこか」といった要因を特定する上で、データドリブンな分析が非常に有用です。

デジタルテクノロジーであればこれまで取得できなかったような詳細なデータを取得でき、その解析により、さらに事業を進化させる視点を得ることができます。

当日は弊社COOの宮田から、弊社で行なっている活動を一例としてそうした社会的インパクト評価とデジタルテクノロジーの親和性についてお伝えさせて頂きました。

今後日本でもますます注目の高まる社会的インパクト投資。今回の登壇は、改めて弊社のサービスの社会的意義を考えるよい機会となりました。

キュア・アップは、今後もテクノロジーの力で社会課題の解決に貢献していきます。