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What we do

マックスストーンは“ニッポンの財となる中小企業の事業継続を支援する”ことをミッションに、「ターゲットユーザーのニーズ調査」「ホームページ制作」「動画制作」3つのサービスを中心としたWeb制作・動画制作・Webコンサル事業を展開しています。 【1】ターゲットユーザーのニーズ調査 =========================== これからのSEO対策、トップクラスの検索順位を獲得するために必要なことは、見込み客や顧客(ターゲットユーザー)にとって価値のあるホームページ、コンテンツです。 それらをお客様のサイトにおいてを提供し続けることで、興味・関心を惹き、理解してもらい、結果として売上げにつなげるマーケティング戦略が可能となります。 【2】ホームページ制作サービス =========================== 効果の出るウェブサイトの運営に必要なことは、定期的な更新や、継続的な記事の作成・投稿です。 弊社制作のウェブサイトでは、WordPressというウェブサイト管理システム(CMS)を導入し、お客様の継続的な記事の作成・投稿をサポートしています。 また、Googleは以前より、スマートフォンで見やすく使いやすいページの掲載順位を全世界で引き上げると発表しています。そして、スマートフォン対応の手法としてレスポンシブウェブデザインを推奨しています。 弊社では、このレスポンシブウェブデザインに標準対応しています。これらのデザインシステムを導入することにより、Googleからの高評価の獲得、検索順位の上昇が期待できます。 【3】動画制作サービス =========================== 現状一番効果のある施策は動画活用です。 動画をウェブサイトに埋め込むことで、ネット検索上位表示の可能性は53倍になると言われています。 2020年には現在のネット通信料は5倍になり(2016年比)、その75%が動画閲覧になるとも予測されています。 実際にGoogle傘下のYouTubeをページ内に埋め込むことで、Googleがそのページを検索結果で上位表示するケースが多くなっています。

Why we do

“アナログ”という言葉を聞くと、マイナスな印象を受ける方もいるのではないでしょうか。 高度経済成長期。 日本は世界中から認められる高い技術力を持ち、 日本製品は、世界各国でとてつもない人気を誇っていました。 あれから約半世紀。 世界は大きく変わり、いわゆる「IT化」「デジタル化」が進み、日本でもデジタル化を推し進める声があちらこちらから聞こえてきます。 さて、今まさに推し進められる「デジタル化」ですが、これは100%素晴らしい方向性でしょうか? 逆の意味を持つ「アナログ」とはやはり悪いものなのでしょうか? 私はそうは思っていません。 これまで日本が世界から賞賛されてきた「おもてなし」も「まごころ」も、すべてはアナログだから生み出された『温かみ』だと感じています。 『日本の中小企業はアナログで遅れている。』 そんなことをいう誰もが、本当はデジタルのみですべて完結することは望んでいないと思います。 とはいえ、イマはDXが進む現代。 そこで、「どのように“デジタル”という手段を用い、コンテンツを構築していくのか」が私たちの仕事の醍醐味です。 私たちは、アナログならではの中小企業の『温かみ』を活かしつつ、このDXが進む世界で「温かい商品やサービス技術」を武器に戦える企業であれるようにサポートを行っていきたいと考えています。 これが当社の使命であり存在意義です。

How we do

***経営理念*** 1.社員を幸せにすること 2.協力者を幸せにすること 3.お客様を幸せにすること 企業は「人」です。 私の使命は社員や協力者(業務委託者)を幸せにすることです。 そして社員と協力者がお客様を幸せにします。 私は社員の皆さんより一段高い気持ちで接します。 そして一番下で支えるよう努力を積み上げます。 ***自利と利他*** 事業とはお客様を喜ばす「利他」だけでは成り立たず、同時に自社の事業を継続させる「自利」も必要です。社員の皆さんの「自利」は報酬でもあります。 当社は2023年1月より賃金体系を一新します。 毎月の賃金は年間を通して固定ですが、7月決算で得た純利益はシンプルに「会社50%、社員50%」の山分け分配制にしました。 企業の利益とは、全ての従業員の献身的な努力と協力によって作られたものです。皆が一丸となって働き、本来得るべき報酬を手にできたらと思っています。 ただ一つだけ忘れてはならないことがあります。 お客様も利益を得ることにより、当社も利益を得られることです。 また報酬UPの実現には常に「利他を意識」することが必要不可欠です。 お客様にだけでなく、社内でも利他の姿勢で接するよう心がけていただきたいと考えています。お客様への対応も、社内での対応も、同じ高さで行うことも忘れないでください。