CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの5社は共同で「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

今後、インターネット広告費はどうなっていくのか。発表された分析をもとに、抜粋した内容をご紹介します！！

1. 「総広告費15年ぶりに過去最高に。そのうち43.5％がインターネット広告費に

2022年の日本の総広告費は7兆円超えとなり、過去最高を15年ぶりに更新！ 背景にあるのが、インターネット広告費の拡大です。

2007年では、インターネット広告費は6003億円と、日本の総広告費全体の8.6％でした。 しかし、2022年のインターネット広告費は3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めています。

左はこれまで最高だった2007年日本の広告費7兆191億円の内訳。
同じ7兆円超えでも、インターネット広告費の占める割合はわずか8.6％で、2022年とは大きく内訳が異なります。 なお、2007年は単独で推計していた「衛星メディア関連広告費」は、2022年時点では「マスコミ四媒体広告費」に含まれています。

参考：日本の広告費2007 広報リリース

2. 「広告種別」では、検索連動型広告の占める割合が引き続き増加

「広告種別」の内訳で注目すべきポイントは、「検索連動型広告」の成長率！検索連動型広告とは、 検索サイトを中心とした検索エンジンに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載される広告のことです。 いわゆるリスティング広告などがここに該当します。

検索連動型広告は2017年にインターネット広告媒体費の詳細分析を開始して以降、常に前年比を上回る成長を示し、インターネット広告媒体費をけん引してきました。 2022年は前年比122.2％の9766億円、構成比も39.4％に伸長し、例年と比べても高い成長率を記録しています。

コロナ禍の強い影響下にあった過去2年と比べると、行動制限の緩和や全国旅行支援施策などを通じて外出意欲が高まり、 検索結果と連動した広告ニーズが増加したことが一因として考えられます。

3.「取引手法別」では、運用型広告が全体の85.4％を占める

インターネット広告媒体費を取引手法で分けると、その多くを「運用型広告」が占めます。運用型広告とは、検索連動型広告や動画共有サイト・SNS等のプラットフォーム、アドネットワークなどを通じて、 「入札方式」で取引される広告のことです。

2022年には前年比115.3％の2兆1189億円となり、推定開始以降はじめて2兆円を突破しました。 インターネット広告媒体費における運用型広告の構成比は85.4％に達します。

4. ビデオ（動画）広告が大きく伸長！

ビデオ（動画）広告は「予約型」が前年比117.4％、「運用型」も前年比115.1％と、いずれも伸長しています。 運用型広告が83.4％を占めています。

2022年のビデオ（動画）広告で特筆すべき点としては、
・動画共有プラットフォームや短尺動画共有プラットフォームなどの関連広告が大きく伸びた
・大きなスポーツ大会をきっかけにテレビ番組動画プラットフォームのユーザー数が急増し、結果的に関連広告が伸長した
といったトレンドが挙げられます。コロナ禍の巣ごもりにより、幅広い年齢層に動画視聴の普及が進みました。 後者については、いわゆる見逃し配信だけでなく、リアルタイムでの中継をネットで見るという習慣が生まれつつあり、 広告プラットフォームとしての価値も再確認されつつあるといえます。

予測：2023年のインターネット広告費はどうなる？

2023年のインターネット広告媒体費は引き続き順調に推移し、 前年比112.5%の2兆7908億円まで拡大すると予測しています。

その中でも注目したいのは、やはりビデオ（動画）広告。
2023年にはビデオ（動画）広告市場がインターネット広告媒体費全体よりも高い伸び率を示し、 7000億円に迫る6852億円まで拡大すると予測しています。中でもインストリーム広告は前年比119.5％の4130億円を見込んでいます。

ビデオ（動画）広告が伸長している背景には、動画共有系メディアの成長が大きく影響しています。
動画共有系メディアは月額課金などサブスクリプションモデルが主流でしたが、ユーザーに広告を視聴してもらうことで安価なプランや無料プランを展開する事例も出てきており、 今後のユーザー数の拡大に応じて、広告出稿がさらに増加することも考えられます。

一方で、もともと無料＋広告モデルが主流だったテレビ番組動画プラットフォームは、 大きなスポーツイベントなどの影響で普及が進み、大画面で視聴できるコネクテッドTVの利用者も増えていることから、こちらも成長トレンドが予想されます。

今後は、あらゆるデータおよび計測を、オンライン・オフライン横断で活用することを前提としたプランニングが、 広告にはより求められるようになるのではないでしょうか。

参考：ウェブ電通報

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