私は「動画屋」だと思われることが多いのですが、自分では違う認識を持っています。やっているのは集患・採用の設計で、動画はそのための手段です。
なぜそう考えるようになったのか、前職の話から書かせてください。
医師と、臨床レベルで話してきました
日本光電工業で18年、うち15年は循環器の専門営業でした。担当していたのは、国内有数の不整脈拠点病院です。
この領域の営業は、製品カタログを持って行くだけでは務まりません。医師と臨床レベルでディスカッションができないと、そもそも話を聞いてもらえない世界です。学会発表のサポートもしてきました。
中でも大きかったのは、不整脈治療の周波数解析スタディを自分から企画提案し、採用いただいたことです。年間約100例のデータ解析をサポートし、研究成果が論文化された際には、謝辞に名前を記載していただきました。
年300件以上の臨床対応をこなし、年2億円以上の売上を維持していました。医学的な内容を医師と対等に詰められるこの経験が、いま医療領域で動画を作るときにそのまま効いています。
医療広告ガイドラインを「知っている」こと
医療機関の情報発信には、医療広告ガイドラインという制約があります。ここを知らない制作者は、2通りの失敗をします。
一つは、リスクを踏んでしまうこと。もう一つは、怖がりすぎて何も言えない動画を作ってしまうことです。後者の方が、実は多いと感じています。
当たり障りのない内容は、患者さんに何も残しません。ガイドラインを踏まえた上で「どこまで表現できるか」を判断できることは、萎縮しないための武器だと考えています。
院長の考え方が、一番の強みなのに
18年間クリニックに出入りして、ずっと感じていたことがあります。
良い先生ほど、診療に対する考え方がはっきりしています。なぜこの治療法を選ぶのか、何を大事にしているのか。診察室に入れば、それは患者さんに伝わります。
でも、来院する前の患者さんには伝わっていません。ホームページには診療時間と地図しか載っていない。一番の強みが、選ばれる前の段階で使われていないわけです。
ここを埋めるのが、いまの自分の仕事だと思っています。眼科クリニックでは、院長が演者となる集患チャンネルを立ち上げから担当し、5ヶ月で登録者9.8倍、6ヶ月で収益化しました。3年以上、いまも継続しています。
動画を作ることが目的ではありません。集患・採用・売上という数字から逆算して企画を設計する。その意味で、私は「動画屋」ではなく「集患の設計者」でありたいと思っています。
