私たちデル・テクノロジーズ株式会社は、世界180カ国以上で事業を展開する米国Dell Technologiesの日本法人です。
パソコン事業からスタートし、現在はサーバ、ストレージ、セキュリティ、クラウドといった幅広い製品・技術を活用したITソリューションを提供しています。

■主な事業内容■
・デル・テクノロジーズ製品、ソリューション、サービスの提供
・導入支援、アフターサービス保守業務

■幅広いIT製品とソリューション■
1984年にハードウェアベンダーとして誕生した私たちは、エンドユーザー向けのパソコンメーカーとして認知を獲得しました。そしてパソコン機器販売にとどまらず、サーバやストレージ、セキュリティ、ソフトウェア・サービス製品など、ITインフラすべてを網羅する多様な製品ならびにソリューションを提供するようになりました。

幅広い取扱製品ポートフォリオを活用し、現在はソリューションを提供することでお客様のIT課題解決やDX支援を行っています。

■インサイドセールスをサービスの根幹に■
創業当時からインサイドセールスを主体とした営業のビジネスモデルを確立しています。

インサイドセールスと言うと商談化がKPIで、フィールドセールスへ連携するまでを仕事にする場合が多いですが、私たちのインサイドセールスは、お客様のヒアリングから課題設定、ソリューション提案、案件クロージング、アフターフォローまで担当します。

案件規模や顧客属性によって、フィールドセールスと協力してフロントを務めることももちろんありますが、前工程だけにとどまることはありません。

インサイドセールスはスピード感を重視した、戦略的で効率性の高い営業です。

■経営理念■
「人類の進歩を牽引するテクノロジーを創出する」

デル・テクノロジーズは、イノベーションとテクノロジーの創出によってお客様のビジネスが常に前進することを支援しています。

日本企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）は、世界と比較すると後れを取っています。

私たちのDX動向調査では、DX導入に興味を高めてる企業が増えているものの実際に推進している企業はわずか10%未満であることが分かっています。

DXを支えるデジタルの基礎は、ITインフラが担います。私たちの幅広い製品ポートフォリオを武器に、先進的技術を使ってデル・テクノロジーズはあらゆる企業のDXを支援していきます。

「ハイブリッド クラウド」、「エッジ」、「5G」、「AI/ML」、「データマネジメント」、「セキュリティー」の６つを重点領域として、製品・ソリューション開発を継続強化していくとともに、実践的な活用を推進してまいります。

▼2021年度 DX動向調査結果
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2101/20/news016.html
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2101/25/news011.html

戦略や組織のDNAレベルまでDXが組み込まれ「デジタルリーダー」だと認識している企業は2.8%(グローバル平均5%)。「デジタル導入企業」(5.9%)を足し上げても、デジタル化推進を自認する日本企業はわずか8.7%です(グローバル平均23%)。その一方、将来に向けてDXプランを策定している/着手し始めた企業は約8割にのぼります。

【働く環境】
昨年大手町に引っ越し、新しいオフィスがオープンしました。
イノベーションを共創する「エグゼクティブ ブリーフィング＆ソリューション センター」、5G専用ラボもあるオープンしました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000120.000025237.html

社員がパフォーマンス高く仕事できるようその環境づくりに様々な取り組んでいます。

たとえばコロナ禍前からのリモートワーク導入。
年齢・性別・国籍などに関わらず結果を重視する成果主義。
自分のキャリアを自分で作る、キャリア公募制。
余計なプロセスを取り除き、スピーディーにものごとを進める習慣があります。

アイデアを持ち、実現させたい想いを持つ人を尊重するカルチャーです。

【ダイバーシティ】
多様性を促進できる組織作りの一つとして、まずは女性のパーセンテージを上げることを目標にしています。
日本法人では「従業員の男女比率50：50」、グローバルでも「全世界のスタッフの50％、全世界のリーダーの40％を女性に」という目標を掲げています。

▼多様性ある組織で働くメリットとは
https://typeshukatsu.jp/s/article/industry/it/c-1222-2/31410/

【SDGs】
2030年までに、
　・お客様が購入した製品と同量の製品を再利用または再生利用する
　・梱包材は100％再生または再生可能材料にする
　・製品部品の50％以上を再生または再生可能材料にする
を目指しています。

▼持続可能性ついてデルの取り組み
https://japan.zdnet.com/article/35177410/