株式会社リザービア members View more
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クロスフィードのマーケティグ、新規事業担当。
5年後のスタンダードになる美容サービスになるように毎日ハッスル中。
スタートアップ複数社で働いた後、インキュベーターとして事業立上げの仕組み化を行う。 -
株式会社リジョブ 社長室室長
RENABLE PHILIPPINES INC. CEO -
福岡県出身。中学校3年の時に、NGOが主催するプログラムでまだ内戦中だったスリランカにホームステイ。そのホームステイがきっかけで、「国と国がよりつながり合い、win-winの方向に成長していくことで、その元にいる人々がより幸せになる世界を築きたい」と思い、外交官を志すことに。
その後、外交官になるべく、京都大学に進学。
大学ではカヌー部に所属しつつ、海外ボランティア等も経験。
様々な経験を大学で積む中で、外交官ではなくビジネスの道で自己が実現させたい世界を築きたいと思い、リジョブに入社。
現在は、社長室とWEBマーケティングを兼任。
日々、より大きな、より良い価値を世の中に提供できる... -
鈴木 絢子
Other
What we do
美容サロンが抱える集客課題を解決するためのサービスとして、予約システム「Reservia(リザービア)」を展開する当社。
私たちは美容業界が抱える業界課題に対して「集客」という側面から解決していきたいと考えています。
2020年からは様々なご縁がつながり、google・LINEとの大型サービス連携もスタートしました!
主には予約システム、それに伴うサービス連携、POSシステムの事業を実施しています。
Why we do
現在の美容業界の集客は、クーポンサイトに大きく依存しているサロン様がほとんどです。
その一方でサロン経営を行っていくうえでのコストのうち、集客に係る広告コストが大半を占め
サロンオーナーの頭を悩ませている状態です。
広告コストが経営を圧迫する結果として、充実した労働環境を整えることが難しくなり
美容師としてのキャリアを続けられず、業界から離脱してしまう美容師も少なくありません。
(現在、美容師資格を持っているが、美容師として仕事をしていない「休眠美容師」の数は「現役の美容師」の数より【多く】存在しています!)
How we do
業界課題を解決するために、リザービアという予約システムを通じて
下記を実現していきたいと考えています!
〇リピーターが集客の大部分を占めれるようにする
〇新規集客、リピーター集客ともに、クーポンサイト以外の集客戦略をサロンが取れるようにする
そのために、自社サービスの機能改善にとどまらず、他サービスとの連携なども積極的に進めています!
自社サービスの機能改善だけではなく、他サービスとの連携を積極的に進めるからこそ
よりスピード感はやく、より大きなスケールで事業推進を行っています!
あなたの力で美容業界の抱える課題を【根本から】解決していけるプロダクトを
私たちと一緒につくっていきませんか?
As a new team member
具体的な仕事内容としては、リザービアが業界課題を解決していくためのプロダクト改修や他サービスとの連携から
新規顧客獲得のための集客戦略立案、実施までまるっと裁量をもってお任せいたします!
私たちが美容業界の抱える課題を根本的に解決するためには、
クーポンサイト以外での集客がスタンダードになる必要があります。
そのためには新規顧客獲得の集客戦略というのも、事業の中で大きな要となってきます。
【具体的な仕事内容】
〇新規顧客獲得のための集客戦略立案、実行
〇サロンの予約数向上、リピート率向上のためのリザービアシステムのUI・UX改善
〇他サービス(GoogleやLINE)との連携、推進
〇チームメンバーのマネジメント
〇会社全体の組織づくり
また、私たちは2019年11月にM&Aを実施し、2020年からGoogle、LINEとの連携が始まり、
現在の私たちは「第二創業期」のフェーズにいます。
そのため、ぜひこれから一緒になる方にも、全社の組織づくりにも積極的に参加いただきたいと考えています!
全社の組織づくりの一環として、2020年10月には創業イベントとして、
佐渡や滋賀にいる拠点メンバーも集まり、チームビルディングのためのコンテンツや交流会を実施し、
全社の連携をより深める取り組みなどを行いました!
※トップの3枚目の写真は創業イベントの様子です
(もちろん、感染症対策もしっかり行っています)
この取り組みは、各マネージャーが中心となりながら、部署関係なくメンバーが集まりプロジェクトとして企画していきました!
このように、全社の組織づくりは部署横断的に【全員で】行っています♪
【このポジションで得られること】
〇自分の手でクライアントやユーザーへ価値提供を行うためのプロダクトづくりをイチから行える
〇自社プロダクトだけではなく他サービス連携の推進も実行できる
〇会社規模がまだ小規模のため経営者との距離が近く、より経営に近いところで判断、実行ができる
〇全社の組織づくりにも参画できる
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