〜〜〜 株式会社POLの創業に参画し、取締役を務める。 【 領域 】LabTech（研究×Technology）領域 【Mission】Accelerate the Future.（未来を加速する.） 【 Vision 】Creating Platforms to Maximize the Possibilities for Scientists.（研究者の可能性を最大化するプラットフォームを創造する.） 【運営サービス】 ・研究者版LinkedInのような、理系学生のダイレクトリクルーティングが可能な『研究室と所属学生のデータベース『LabBase』 ・理系技術職に特化した転職・副業サービス『LabBase plus』 ・オンラインで完結できる『LabBase Now』 ・産学連携を加速する研究者データベース『LabBase X』 ・研究の未来をデザインするメディア『Lab-On』 ・返済不要の奨学金を一括検索できる『LabBase 奨学金検索』 〜〜〜 京都府出身。東京大学卒。 小中高とサッカーにのめり込み、中学では京都府2位、進学校であった高校では過去最高のベスト16を経験。最高学府への憧れを持ち、偏差値50から東京大学への進学を決意。一年の浪人を経て合格。 大学1年で開始したNPOでのインターンシップでは、カンボジアのコミュニティーファクトリーで生産された商品の日本での管理販売を担当。講演会での販売がメインであったが、新たに、法人向けノベルティ商品の提案・企画・営業を行い、新たな販売チャネルとして定着させる。 大学を休学して、ベトナムのIT企業にて、日本企業のWEBサービス・アプリケーション開発案件のプロジェクトマネージャーを担当。5~15名のベトナム人エンジニアチームをPMとしてリードし、10プロジェクトの開発を経験。受託開発のみであった現地企業にて初の自社サービスを企画・開発し、リリース。現地での新卒・第二新卒採用担当も兼任。 就職活動においては、外コン、外銀、メガベンチャー、スタートアップを中心に多数インターンシップに参加。参加したインターンシップではほぼ優勝を収める。優秀な就活生を演じるのに疑問を感じる。 代表の加茂と知り合いだったことから、創業期のPOLにインターン生としてジョインし、10月から正社員に。 当時ユーザー数0人、インターン生2人のところから、旧帝大＋早慶のすべての大学に拠点を立ち上げ、総勢50名のメンバーを統括し、半年で学生数3000名(旧帝大＋早慶の19卒院生の４人に１人が登録)まで成長させる。 現在は、LabBase事業責任者。 趣味は海外旅行で、ネパール、インド、カンボジア、アメリカといった国を1ヶ月単位で渡り歩く。

▼自己紹介 株式会社POL 理系新卒採用を支援するLabBase事業 フィールドセールス ← 19年6月POLカスタマーサクセス ← 6年間総合電機メーカー(営業・企画・マーケ) ← 理系修士(物理化学) ▼経歴 大学院で物理化学を研究も、マーケティングに興味を持ち、総合電機メーカーに事務系総合職として新卒入社。映像事業の新規開拓営業、事業部の統括補佐及びマーケティング担当、家電事業の戦略策定,執行を経験。　 「研究者の可能性を最大化するプラットフォームを創造する」というビジョンに共感し、株式会社POLに入社。 ▽総合電機メーカーでの経験 ---------------------------------------------------------- 1.映像事業の新規開拓営業（1年半） 有望市場が見い出せていなかったデジタルサイネージ事業において、ターゲット市場を業界別,用途別に見える化した上で、既存販路の活用と新規販路の開拓により営業体制の構築に貢献。 さらなる拡販のために全国360拠点を持つ什器販売企業と共同営業体制を構築。社外との協力により営業要員を増やし、製品認知拡大と案件増に貢献。 2.事業部の統括補佐（2年半） 事業部が取り扱う全製品（全10製品）を俯瞰して販売進捗を管理。製品によって異なる課題を定量,定性分析により抽出し、幹部水準の表現に翻訳して課題を提言。 事業部のマーケティング担当 ・4製品の立て直しに貢献。限られた資源の中、 （1）アンケート調査による訴求表現のブラッシュアップ （2）チャネル別地区別販売データを活用した注力顧客の選定 （3）納入事例の冊子を作成、及び、WEBに掲載し、製品認知拡大と案件増 （4）アンケート調査による市場規模の確からしさ向上　　に貢献。 ・また、会員サイト（会員10万人）のアクセスログを分析する体制を構築し、サイト運営のPDCAサイクルを確立。 3.家電事業（事業部内最大規模）の戦略策定,執行担当（1年半） ・売上変動の要因や課題を定量（販売実績）、定性（販売員ヒアリング）分析により見出し、中期計画を幹部に提案。承認された計画を社内生産部門,販売会社と一体になり執行。環境変化に対応するために都度計画を見直し、年間損益目標の達成を牽引。 ----------------------------------------------------------