【脱炭素社会の切り札『核融合発電』テーマに議論を展開】

米英は2030年代の実用化を目指すなどで核融合発電の分野で先行している状況です。
日本でも政府が4月に初の国家戦略を制定したほか、三菱商事や関西電力など十数社が京都大学発のスタートアップに約100億円の出資を決めるなど実用化に向けた取り組みが広がっています。

今夜のBSテレ東「日経ニュース プラス9」では、核融合スタートアップ、ヘリカルフュージョンの田口昂哉最高経営責任者（CEO）と日経の安藤淳編集委員が、核融合発電の開発競争の行方について『20分』程度熱い議論を展開しました！