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【ニュースリリース】本田圭佑氏がアンバサダーに就任!KSK Angel Fundを引受先とした第三者割当増資による資金調達を実施!

総合エンターテック企業のplayground株式会社(東京都渋谷区、代表取締役:伊藤圭史、以下playground)は、プロサッカー選手の本田圭佑氏が手がける個人ファンド「KSK Angel Fund LLC」を引受先とした第三者割当増資による資金調達を実施します。また、本田圭佑氏をアンバサダーに迎え、日本国内にとどまらず、全世界のスポーツ・エンターテインメント業界のデジタル化を推進してまいります。

■本田圭佑氏が出資する総合エンターテック企業playgroundとは

playgroundは、リアルイベントにデジタル革命を起こすために、「エンターテインメントにデジタル技術を持ち込み、100万人が熱狂するリアルイベントを開催できる世界を実現すること」をMissionに掲げて、2017年6月に設立いたしました。スポーツ・エンターテインメント業界の発展にはデジタルの活用は不可欠です。総合エンターテック企業として、スポーツ・エンターテインメント業界が適正な収益を確保し、「ライブをもっと面白くすること」により多くの投資がかけられる世界を目指しています。

自社サービスである「MOALA(β版)」は、ライブの来場前・中・後にデジタルサービスを提供することでライブの魅力・体験価値を向上させる、コネクテッドスタジアムプラットフォームです。サービス開始から多くのイベントで活用され、主力機能の電子チケット発券サービス「Quick Ticket by MOALA(以下、Quick Ticket)」は、2年間で15,000件以上のイベントで採用されています。

 さらに、今年4月には、エンターテックに特化したコンサルティング・SI事業を立ち上げました。デジタル推進に悩む興行主や業界関係者に対して、システム提供にとどまらず、人的観点でも支援を開始し、業界各所から大きな反響をいただいています。

■本田圭佑氏がアンバサダーに就任、世界のスポーツ・エンタ―テインメント業界をデジタル化

この度の資金調達を受け、サッカーカンボジア代表の実質的な監督にも就任している本田圭佑氏がplaygroundのアンバサダーに就任いたしました。今後は、日本国内だけでなく、全世界のスポーツ・エンターテインメント業界のデジタル化を推進してまいります。

<本田圭佑氏からのコメント>
サッカーでも、まだまだ紙のチケットで入場することが多いようですし、その仕組みは何十年も変わっていないと聞いています。playground社は、単にチケットのデジタル化を推進できるだけでなく、デジタルによって、ファンへの利便性の向上、不正コピー防止、物販などの付加価値提供が可能になります。スポーツだけでなく、エンタメ業界でも、ファンや選手、アーティストをより大事にし、業界の発展に大きく貢献できるサービスを作っているplaygroundを応援したいと思い、投資を決めました。

プロフェッショナルサッカー選手 本田圭佑
挑戦者、プロサッカー選手、起業家、投資家。サッカー選手として、イタリア名門ACミランでプレーし、日本代表では、2008年以降98試合出場・37得点を残した。また、過去3回のワールドカップに出場し、各大会にてゴール・アシストを記録、世界で6人目、アジア人で最初のプレイヤーとなる。自身のマネジメント会社からスタートさせたビジネス面では、現在世界で70カ所以上の地域でサッカースクール・クラブを運営し、約4,000人の子供が汗をかいている。その他、インターナショナル保育園の運営、スポーツウェアラブルデバイスのマーケティング・販売などの事業を行っている。近年、これらの事業会社を束ねる持株会社KSK Groupを設立し、実質的経営者として経営に携わっている。2016年にはエンジェル投資を始め、KSK Angel Fundを設立、現在50以上のスタートアップに投資、2018年には、世界的俳優ウィル・スミスとのベンチャーキャピタルファンド「ドリーマーズファンド」を発表。アスリートという枠に囚われず、常に目的のために前に進む「挑戦者」。

<playground株式会社 代表取締役 伊藤圭史のコメント>
スポーツ・エンタメは人に夢と希望を与えるチカラを持ちます。
playgroundは技術力でスポーツ・エンタメのチカラに革新的な飛躍をもたらし、世界の幸せに貢献したいと考えて事業を展開してきました。本田圭佑氏の人生観はplaygroundが志向しているチームカラーと非常に近いことから、創業前から勝手ながらいつかご一緒したいと考えていました。今回の資本提携を契機に、彼が持つ業界への知見・経験と、弊社が持つ技術力・アイディアを組み合わせ、新規事業の創出や国内外における既存事業の推進、そしてKSKグループの事業加速に貢献していきたいと考えています。

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