こんにちは、保健同人社広報チームです！
当社ストーリー第３弾となる本稿では、当社CEOの段塚忠宏のインタビューを通して、当社の沿革や事業の展望に加え、当社の理念・社風についてもご紹介したいと思います。

――まず、保健同人社が掲げている「Your Well-being Coach」というビジョンについてお聞かせいただけますか？

はい。少し話は遡りますが、保健同人社は、元々新聞記者だった創立者大渡順二が結核を患ったことから、正しい結核知識の啓発・普及を趣旨として1946年に立ち上げた団体からスタートしています。「科学的根拠に基づく正しい医療情報を国民に届けたい」という思いから、人間ドックの創案や『家庭の医学』の出版、健康サポートのためのコールセンターの設立など、人々の健康向上につながる取り組みを続けてきました。そこには常に、その時代の社会や生活環境に目を向けて新たな価値を創造し、進化させていくという先進性に富んだ起業精神があったと思います。

2021年に創業75周年という節目を迎え、私たちは改めてその精神に立ち戻り、今の時代のニーズに応えうる価値創造とは何かを見つめ直しました。何より大切なのは、エビデンスに基づいた正しい情報をお客様にお届けするという、保健同人社本来の理念です。一方で、今の時代のニーズを汲み取るためにはDXは避けて通れない。そのため、出版やコールセンターが中心だったサービスのあり方を刷新し、これまでに培ってきたナレッジやネットワークにデジタルの技術を掛け合わせた複合的な“Well-beingサービス”を提供していくことが、これからの当社の使命だと考えました。

――Well-being、つまり、人がみな身体的・精神的・社会的に良好で、生きがいや働きがいを感じながら人や社会とよい関係を築けている状態であるためのサービスということでしょうか。

はい。たとえば当社は、企業人事や健康保険組合（健保組合）に向けた未病・予防事業により、非常に広範な顧客基盤を有しています。そのアセットを生かし、さまざまな企業の健康経営における課題を当社ならではのサービスで改善し、Well-beingな組織づくりと企業価値の向上をトータルでサポートすることも、核となる事業の一つです。将来的には、その先にある医療や医薬の分野ともつなげられる架け橋になれればとも考えています。

もう一つは、複合的なWell-beingサービスをワンストップで提供する、新しいデジタルプラットフォームの構築です。このデジタルプラットフォームは、人々に「健康になってほしい」と願っている企業人事や健康保険組合などと、「健康になりたい」と願っている従業員や被保険者、つまりエンドユーザーをつなぐことで、誰もが自然に未病・予防への行動を起こす仕組みを構築するというものです。保健同人社が長い歴史の中で培ってきた財産にDXの技術を掛け合わせることで、組織の健康経営も、個人のWell-beingもサポートしたいと考えています。

――おっしゃるように、企業の健康経営、働く人たちのWell-beingな暮らしというものは、今の社会で最も重要視されているものの一つだと思います。保健同人社としては、具体的にどのような取り組みがありますか？

私の肩書の一つに、「CWO」、最高Well-being責任者というものがあります。社員の健康における最高責任者としてCWOオフィスを設置し、人事室、健康管理室、ブランディング・広報室と密に連携しながら、さまざまな施策を行っています。たとえば最近では、当社が新たにDX開発をしているサービスを実際に社内で試してみて、社員の健康データなどを集積しているんですよ。それによって、社内の施策が社員の健康増進にどう役立ったか、分析して確認することができます。

Well-beingのための施策をPDCAで回せるというのは、他社にはない当社の強み。できればその結果を「健康白書」として公開したり、しっかりした根拠のある論文にまとめられたらと思っています。エビデンスに基づいた情報の発信は、保健同人というブランドが創業以来大事にしてきた理念ですので。

――そういった新しい取り組みはいつごろから始められたのですか？

保健同人社は、2020年に三井物産のグループ企業となりました。その際、企業風土や理念、今後の在り方について、50〜60名が参加する６つのプロジェクトを立ち上げて検討したんです。今までの課題やできなかったことは何か、それはなぜできなかったのかというところまで議論を深めて、半年ほどかけて今後の会社の方向性を決めていきました。そのときに出たテーマの一つが、こういったWell-beingへの取り組みだったというわけです。

――トップダウンではなく、社員のみなさんと話し合って構築していったのですね。

社員一人ひとりが現場で感じてきた部分が、いちばん自分事として捉えられると考えたんです。さまざま課題が出てきて戸惑う社員もなかにはいると思いますが、みんなで話し合いながら課題を解決していきたい。いわば、保健同人社の「第二創業」というところでしょうか。全員で、将来こういうところに向かっていきたいという画、イメージを共有しながら、そこに向かって一緒に頑張っています。

――2020年といえば、丁度、新型コロナウイルスが感染拡大し始めた時期ですね。新しいスタートを切った中、感染予防においてはどのような対策をとられたのでしょうか。

私が着任した2020年4月1日は、まさにコロナ禍の真っ只中。1週間後の4月9日に緊急事態宣言が発令となったのですが、当時の保健同人社は、PCがデスクトップからやっとノートPCに変わったという程度のDXレベルだったんですよ（笑）。しかもコールセンターも抱えていますから、「これでテレワークなんてどうやってやるの!?」みたいな状況だったのです。ただ、危機対策は絶対に徹底しなければならないということで、とにかく制度は後付けでもいいから実際にやってみようと、システムの整備とリモートワーク推進を並行して進め、1カ月後に9割程度まで在宅勤務を実現したんです。

――すごいですね、１カ月で9割！

はい。まずはやってみようということで始めてみると、今までできなかったことも少しずつできていく。でも、一つ実現できるとまた次の課題が出てくるので、なんとか工夫してそれを乗り越える。こういう小さな成功体験を積み重ねられたことは、会社としてすごく大きかったように思いますね。挑戦する機会を一人ひとりに与えて、課題が出てきたときには会社としてみんなで話し合い、少しずついい方向に変えていく。これを体験すると、やっぱり人も会社も成長できるんだなと。

――事業の面でも健康経営の面でも新しい取り組みを進めている保健同人社にとって、これからはどのような人材が必要となるでしょうか。

私としては、「自分はこれがやりたいんだ」ということをきちっと声に出して、上司や会社に挑んでいけるような人がうれしいですね。当社にはさまざまな専門分野がありますが、それぞれの業務においては現場の従業員こそいちばん感度が高くあるべきなんですよ。だから、その意見を形にするためにも、会社に対して声を上げてチャレンジしていくような人材がほしいと思いますね。

――上意下達ではなく、ボトムアップできる企業でありたいということでしょうか。

その通りです。固定観念に縛られず、ボトムアップで新しいアイディアをどんどんぶつけ合って、みんなで一緒に取り組むような企業でありたい。その意味では、ヘルスケアとはまったく縁のない業界での経験も、当社ではすごく活きるのではないでしょうか。

今の時代、就職や転職を考える方たちが最も興味を持たれるところは、企業の社会的意義だと思いますが、保健同人社は、まさにその社会的意義を中心に据えている企業です。医療費の増大や高齢者医療、健康経営といった社会課題の改善に深く関わっている部分がある。その社会的な意義を感じていただきたいと思います。