Braveridgeのエンジニアを支えるものづくりへの情熱とやりがい③

Braveridgeは大手家電メーカーをスピンアウトした創業者が誕生させた企業です。
もとはベンチャー企業として大学の一角に存在していたほんの数人の会社でした。
現在では正社員・パート社員あわせて約90名近くの企業に成長し、　　　　　　　　　　　　　　　　　自治体やメーカーと協同で最先端の技術研究、量産開発をしています。

～株式会社Braveridgeには、IoT開発に必要な全てのスキルを持つ開発部隊が在籍しています～

転職を検討されているみなさんに、Braveridgeのことを知っていただくため、　　　　　　　　　　　　今回は、ソフトウェア開発課課長の音村さんにインタビューした内容第２回をお伝えします。

顧客との打ち合わせの段階からエンジニアが同席。　　　　　　　　　　　　　スピーディーな製品化を目指す

🎤interview questions

開発担当者はどのようなセクションに分かれ、業務にあたられているのでしょうか？

Engineer🎤

機構（筐体）、電子基板、ファームウェア、クラウド側のバックエンド側と、それぞれの開発担当者が　設計を行います。

また、自社独自のIoTネットワークサービスも用意しており、バックエンドやフロントエンドと言われるWebアプリケーション、IoT機器を操作できるスマホアプリなど、IoTをやる上で必要な全ての開発部隊がそろっています。

🎤interview questions

現在の社員数と、在籍するエンジニアの数を教えていただけますか？

Engineer🎤

全体としては本社に30名、工場に50名ほどの社員がおり、開発部隊はそのうち約15名となっています。　本社にはエンジニアの他、営業、総務・経理が在籍しています。

🎤interview questions

エンジニアはどのような経緯で開発に着手されるのでしょう。

Engineer🎤

当社に依頼されるお客様の多くは、IoTやITに詳しいわけではなく、　　　　　　　　　　　　　　　　「こういうことをやりたい、こんな場所で使いたい」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　といった、ざっくりとした要望から始まります。

打ち合わせの場には関係する部門のエンジニアが同席し、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　筐体のデザインに求められるもの、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　電気回路的に求められるもの、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ソフトウェアに求められるもの、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　システム構成などを、各セクションが集まってその場で話をし、仕様を決めていきます。

IoTの開発では、最終的にはセンサー機器を通信ネットワークとサーバー、アプリケーションに繋いで　　データのやりとりをします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　そのため、プロダクトマネージャーからの要件定義を分析し、それを各エンジニアに伝えるというよりも、開発に関わる全ての者が同席した方がスムーズであることは明白です。

私は中途で当社にジョインしたのですが、ざっくりとした要望から製品化するのは、初めての経験でした。

🎤interview questions

まだ仕様書や設計図ができていない状態から各セクションのエンジニアが打ち合わせの場に同席し、製品化へとつなげるのは、かなり丁寧な仕事をされていると感じます。　　　　　　　　　　　　　　Braveridgeさんがこのような手法を取られる理由をお聞かせいただけますか？

Engineer🎤

一言で言うなら、その方が早いからです。

打ち合わせのために何度もお客様に足を運んでいただくよりも、さまざまな立場の複数のエンジニアの　視点で、具体的にやりたいことを1回の打ち合わせでお客様から全てヒアリングをするのが当社の開発の　特徴です。

一般的には、IoTサービスをゼロから開発する場合、そこに複数の企業が絡むほうが多いと思います。　　　当社のような通信機器を作る会社、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　それをクラウドにあげるための回線ネットワークを構築し提供する会社、　　　　　　　　　　　　　　クラウド周りを開発する会社、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　IoTの構築というのはそれだけ多岐に渡る専門要素が必要なのです。

その複数の開発要素をBraveridgeという会社の中に全て取り込んで、それぞれのプロが複数の視点で、　お客様の要望を具体的にしていくわけです。

ヒアリングによって求める仕様が明確になったら、エンジニアはすぐに試作に着手します。　　　　　　このスピード感を実現しているのが、自社開発・製造です。相談から製品の完成までのプロセスを短期化することで、お客様が実際にサービスインする時期が早くなり、開発費用も抑えることができます。