Mobility Technologies（MoT）が提供する「GO」は、タクシーを起点としてモビリティの未来を創造する新たなタクシーアプリです。

エンジニア一人ひとりがタクシー・モビリティの未来に様々な可能性を見出して、日々プロダクトと向き合いながら開発にあたっています。

今回は、「GO」の開発メンバーである、ユーザーシステム第一グループリーダーの日浅貴啓、主に運用保守を担当する今入庸介、機能開発を担当する古屋広二、米山隆貴の4人に、現在の仕事、未来に向けた取り組み、そしてMoTで働く魅力について聞きました。

▲左から、米山隆貴、古屋広二、日浅貴啓、今入庸介

チャレンジする理由は様々。モビリティ領域の多様な魅力

――なぜタクシー・モビリティ領域に関心を持ったのか？ きっかけを教えてください。まずは古屋さん、お願いします。

古屋：2017年にDeNAに入社し、MOVの開発に携わることになったのがきっかけですね。当時、「Googleの自動運転車開発部門（Waymo）が分社化し、自動運転タクシーを公道で走らせる」というニュースを見て、「SF作品で見たような近未来が近づいている！」と感じてモビリティに興味を持ったんです。

DeNAオートモーティブで働いてきた中では、DeNAと日産自動車の「Easy Ride」共同開発時に自動運転車に乗せてもらったことがありました。「このスピードで公道を走れるのか！」という驚きと、「そう遠くない未来に自動運転の時代が到来する！」という実感が沸いたことが、強く印象に残っていますね。

――2016〜2017年頃は「自動運転」に対する注目度が一段と高まった時期でしたね。日浅さんはいかがでしょう？

日浅：実は、私はもともとタクシー・モビリティ領域に強い関心があったわけではないんです。学生時代の友人が旧JapanTaxiに勤めていたことがきっかけで話を聞き、「スタッフ一人ひとりがプロダクトと真摯に向き合っていること」「新技術を取り入れる環境が整っていること」に魅力を感じて2018年に入社しました。

タクシー配車アプリは、エンタメやニュースなど他のアプリと比較するとユーザーの利用頻度・特性が大きく異なるため、工夫すべきポイントがたくさんあります。また、リアルな車載技術も扱ったり、タクシー乗務員の方々との連携を考慮したりなど、アプリだけでなく利用者・事業者の体験も含め、考える材料が多いところに面白さを見出していますね。

――確かにアプリ開発としては考える材料が多いですね。今入さんもアプリ視点でしたよね？

今入：私の場合は、アプリエンジニアとしてアプリが事業の中心にある企業に興味があって。情報収集するなかで、モビリティとスマートフォンは相性が非常に良く、色んな可能性を感じたことが関心を持ったきっかけです。実際、海外でタクシー配車アプリを利用したときには、料金がとても安く、すぐに迎えに来てくれて、そもそも言葉の壁がないことに驚きましたね。

タクシー配車アプリは、位置情報・地図データのほか、プッシュ通知機能や乗務員用の音声通話機能、QR決済機能など、スマートフォンで利用できるあらゆる機能をフル活用するサービスです。その開発に携われたら面白そうだと思い、2017年に旧JapanTaxiに入社しました。

――皆さん、意外と市場を客観的に見渡してモビリティ領域に足を踏み入れたところもあるのですね。

米山：それで言うと、私は3人とはキャリアが違って、旧DeNAオートモーティブで働くより前からモビリティ関連サービスの開発に携わっていました。まだMaaSという言葉が国内に浸透していない時期です。私もモビリティ領域にこだわっていたわけではないのですが、実際に関わってみてその面白さを知りましたね。それと、以前に海外に行った時に、「日本にも便利なタクシー配車サービスがあったらいいな」と感じてもいたので、いま自分の手で開発できているのは嬉しいです。

ただ、冷静に振り返ってみると、私がモビリティ領域、そしてMoTにたどり着いたのは、一緒に働く人や環境で企業を選び、より楽しい仕事を追い求めてきた結果とも言えますね。

日々の乗車体験から、日本の法律・規制を変える挑戦まで。新組織でつくるUX

ーー事業統合前からモビリティサービスの開発に取り組んできた皆さんが、MoTとなって、いま最もやりがいを感じていることは何ですか？

今入：日本のタクシー業界は法律・規制で縛られていて新たな取り組みをしにくい印象がありますが、旧JapanTaxiでは過去3年間で3回、制度をより良く変えるために国と連携した実証実験を行いました。期間を定めて、事前確定運賃や変動迎車料金、相乗りなど、今までできなかったことを実現するための実証実験です。

その実証実験では、まず実験用アプリを開発し、ユーザーに使ってもらってフィードバックをいただきます。その結果を踏まえた国の判断として新しいルールが法制度化され、それから私たちが本番用アプリをリリースをしていきました。MoTでも同様の取り組みをしていて、日本の制度をアップデートしながら、より良いサービスを作っていけることに大きなやりがいを感じていますね。

古屋：機能開発の面では、エンジニアとプロダクトマネージャー、デザイナーとの距離感がとても近くて、みんなが高い熱量を持って仕事に取り組んでいることですよね。

プロダクトマネージャーから指示されたことに対して、私たちエンジニア側から「もっとこうした方がユーザビリティが高くなります」「ユーザーが勘違いしないようにこうしましょう」と、仕様・デザイン面までを提案するメンバーがとても多いんです。新サービスのネーミングに関しても同様で、「ユーザーの方々にどのように使ってもらいたいのか？」「サービス内容をわかりやすく伝えるにはどうすべきか？」を長時間議論することもあります。

米山：それに加えて、ユーザーの反応や意見を受けて機能を改善したり、ドッグフーディングをしてUXを確認したりできることも、良い環境だなって思ってます。

「GO」がもっと多くのユーザーに使ってもらうサービスになるために、特にUXを意識して開発に取り組んでいるんです。具体的には、タクシーをあまり利用しない人たちに気持ちよく使ってもらうためにはどうすべきか、「使って良かった！」と感じてもらうためにはどうすべきか、などを追求していますね。

――熱気がある開発現場ですね！ 視点を変えて、組織面ではどのような魅力を感じていますか？　グループリーダーの日浅さんにお聞きします。

日浅：「組織」の観点では、MoTは事業統合したばかりなので、まだまだ伸びしろがあります。もちろん、現在もお互いの良さを引き出しあって良いサービスを作っていますが、「まだいけるでしょ！」と感じているんです。

これまで競合としてそれぞれ事業を展開してきた中で、実装したくても手が回らなかった部分があって、どのように補完しあえる仕組みが作れるかをみんなで考えています。そのように、今はちょうど、旧JapanTaxiと旧DeNAオートモーティブがお互いの良さを引き出し合っている最中です。MoTへの入社を考えている方にとっては、これから新たなカルチャーを一緒に作っていけるという、飛び込むには絶好のタイミングだと思います。

タクシーアプリ「GO」の可能性を追求することは、未来の移動の礎に

――次に、タクシーアプリ「GO」をベースに、皆さんが今後チャレンジしてみたいことを教えてください。

米山：具体的なアイデアの話になりますが、スマートフォン未保有者向けの「MOV CALL」を進化させたような機能を実装してみたいですね。具体的には、「GO」をインストールしていないスマートフォンユーザー向けに、iOS 14から利用できるApp Clipsを用いて「GO」のタクシー配車プログラムだけを切り出して提供し、ダウンロードできるようにし、より多くの方々に気軽に「GO」の移動体験を試していただければと思っています。

例えば、街なかに設置されたNFCタグをスマートフォンでタッチするだけで、タクシーを呼んで行きたい場所に行ける。Apple Payを使えば、決済方法を別途登録していなくても、到着と同時にさっと降りることができる。もし気に入ってもらえたら別途アプリをダウンロードしてもらう――そういった流れを、一つのアイデアとして考えているんです。初回利用のハードルを下げることで「GO」を体験していただき、多くの人にとってタクシーをより身近な存在にできればと思っています。

今入：モビリティの未来を考えると、「GO」を起点とした、いわゆるMaaS――「移動」全般に関わるサービスにチャレンジしていきたいです。最近ではフードデリバリーが流行っていますが、人を乗せるだけではなく、モノを運ぶなど、移動に関わるすべてが載ったプラットフォームが理想だと思うんですよね。ここ数年を振り返っても、タクシーに関わる法律や制度が変化するに従って私たちがチャレンジできることは増えているので、この考えが「理想」で終わることはないはずです。

――MaaSという概念が現実になっていくことで、MoTの事業に密接な「タクシー」も大きく変化していきそうですね。

古屋：一つは、自動運転と有人運転の差別化でしょうか。自動運転が実現しても、有人運転がなくなるわけではありません。例えば今後、料金を抑えたい場合は自動運転タクシーを呼んで目的地付近の停車可能エリアまで乗車したり、目的地に急ぐ場合は有人運転タクシーでサービスレベルを担保したり、といった使い分けが生まれてくると思います。

日浅：これに関連して、タクシードライバーの活躍の幅を広げるためには、タクシーをただの移動手段としてではなく、エンターテインメント性などで付加価値を高める必要が出てくるはずです。事業統合前から、アプリを活用したマーケティング施策や、乗車体験に“プラスα”の工夫をすることで、移動時間を新しい価値をもった時間にする取り組みは行ってきました。その両社がMoTとして一体となったので、今後はより一層強力な手を打っていけそうだと感じています。

日本でモビリティ領域に挑戦するなら、MoT以外はない

――最後に、MoTへの入社を考えているエンジニアの方々に向けて、お一人ずつMoTの“推しポイント”を教えていただけますか？

今入：MoTでは、少数チームで意見を出し合って開発する機会もあれば、大規模チームでダイナミズムを味わいながら開発する機会もあります。「タクシー・モビリティ領域において、この環境で働けるのはMoT以外にはない！」とお伝えしたいですね。

古屋：いま、様々な新規事業が計画されていてネイティブではなくFlutterを用いた開発をするプロジェクトもあり、古いコードをひたすら書かされる心配はありません。それに、経営陣が資金などの経営情報をオープンに伝えてくれて、毎週質問をする時間があることもMoTならではの“推しポイント”と言えるでしょうね。

米山：先ほどの話にもありましたが、デザイナーチームのメンバーが、本当に熱心にUI/UXを考えてくれることです。画像リソースやフォントの管理方法も含めて、一緒に効率良くUIを設計できる方法を考えてくれる姿勢が、私の一番の“推しポイント”ですね。

日浅：MoTはメンバー全員に発言権がある組織です。組織が大きくなると「開発陣は上から言われたことをやるだけ」という状況になりがちですが、MoTは、事業統合を決断したことからもお分かりいただけるように、組織を柔軟に変えていける強みがあります。社員一人ひとりが発言して、事業や組織を動かせる。そんな風土があるからこそ、事業統合から間もない現在でも、オープンな状態を保てているのだと思います。

技術面に関して言えば、ソフトウェアだけでなく、コストの掛かるハードウェアも自社で開発している点が、私の“推しポイント”ですね。「ソフトウェアとハードウェアの繋ぎ込み」や「UX設計」には当然難しさがありますが、その分、面白さもあります。こうした環境をフル活用することで、今後、「GO」をプラットフォームとして様々なサービスを展開できるようになっていくでしょう。エンジニアとしても、ビジネスメンバーとしても、これだけ貴重な経験が積める機会はなかなか見つからないはずです。

※掲載内容は2020年10月時点の情報です。